エイチ・アイ・エス(HIS)は2026年11月18日、イタリアのコスタクルーズと日本地区の総販売代理店(GSA)契約を締結した。コスタクルーズ日本支社の事業運営とサポート機能を担い、一般消費者向けと全国の旅行会社向けの両面で販売をおこなう。まずは海外発着クルーズの販売を拡大し、2030年をめどに日本発着クルーズの再開を目指す。
HISにとって、総販売代理店事業への参画は初めて。記者会見で澤田秀太社長は「クルーズの新たな事業領域として推進していきたい」と説明した。手頃な価格で参加できるカジュアルクルーズを通じ、初心者や若年層、ファミリー層などに市場を広げる考えだ。
旅行会社への販売支援を強化、MICE需要も開拓
コスタクルーズは、イタリア・ジェノバに本社を置くクルーズ会社。本格的なイタリア料理やエンターテインメントを手頃な価格で楽しめるカジュアルクルーズを展開している。
両社は2011年の地上手配での連携をはじめて以来、日本のクルーズ市場を開拓してきた。HISは2013~2015年に「コスタビクトリア」のチャータークルーズを実施し、2016年にはコスタクルーズの日本支社開設を支援。今回の契約は、こうした関係を基盤に、日本市場での販売体制を再構築するものだ。
2026年12月から、コスタクルーズ日本支社のスタッフがHISに合流する。HISの販売ノウハウとコスタクルーズの専門知識を組み合わせ、一般消費者への販売を強化するとともに、他の旅行会社が予約・手配しやすい環境を整える。BtoBでは法人営業を通じてインセンティブ旅行などのMICE需要も開拓する考えだ。
HISの執行役員・海外個人旅行営業本部長の吉野真司氏は、これまでのBtoC事業で得た顧客ニーズや市場動向を、船会社に近い立場で商品づくりへ反映できることに意義があると説明。会見後の取材では、将来的に他の販売代理店による販売が半分以上を占める姿も見据え、外部の販売網を育てる考えを示した。
コスタクルーズのグローバル営業統括バイスプレジデント、ルイージ・ステファネッリ氏は、HISを選んだ理由として、事業規模や専門性、日本人旅行者への理解、国際的な視野を挙げた。「単なる販売上の判断ではなく、日本市場へのコミットメントだ」と述べ、日本人がクルーズをより身近に感じられるよう、両社で取り組む姿勢を示した。
コスタクルーズのグローバル営業統括バイスプレジデント、ルイージ・ステファネッリ氏
短期間・手頃な価格で、若年層の最初のクルーズに
HISがクルーズ市場の拡大に向けた課題として挙げたのは、販売する旅行会社の少なさ、手頃な商品の不足、若年層の取り込みの3つだ。国が掲げる2030年の日本人クルーズ人口100万人の目標に向け、「リタイア後の楽しみ」というイメージを変え、現役世代でも参加しやすい商品を増やす。
澤田氏は「クルーズエントリー層、初心者層にも親しみやすいカジュアルクルーズの普及が不可欠」と説明。吉野氏も、日本では長期休暇を取りにくいことを踏まえ、短いクルーズから体験してもらう考えを示した。価格面では、セール商品で10万円を切る価格にも挑戦したいと意欲を示した。
予約の早期化も進める。商品造成や販売開始を早め、早期割引などの利点を伝えることで、販売期間と集客の機会を確保する。若年層向けには、タテ型動画など、日常の情報収集に合ったプロモーションを増やす考えだ。
コスタクルーズのインターナショナル地域統括本部長、ミルコ・ヴァッサーロ氏によると、乗船客の平均年齢は約10年前の50歳程度から、現在は40歳未満へ低下しているという。若い世代が求める独自の体験として、船を減速・停船させ、海から夕景や星空を楽しむプログラムなどを紹介した。
同社は「海の上のイタリア」をコンセプトに、料理やエンターテインメントに加え、海上と寄港地の体験を組み合わせる。2027年はイタリアの観光地を巡る西地中海の「ドルチェヴィータ」などを展開し、日本向けにも海外発着商品の販売を強化する。
HIS澤田秀太社長
日本発着の再開へ、収益性と顧客満足が条件
両社が2030年までの目標に据えるのが、日本発着クルーズの再開だ。HISは総販売代理店としての体制整備とBtoB販売網の再構築を進め、海外発着クルーズで顧客層を広げたうえで、2030年をめどに日本発着市場へ船を戻すことを目指す。韓国や台湾など、近隣市場のパートナーと連携してアジアで船を運航する可能性も視野に入れる。
会見後の取材で、日本発着クルーズの再開の条件についてステファネッリ氏は「まず地域情勢の安定が必要」と説明。クルーズ船は市場の需要に合わせて移動できる資産であり、約1年半前から計画できれば配船は可能としたうえで、判断には収益性と顧客満足の両面が重要との考えを示した。
澤田氏も、クルーズを今後も注力する分野と位置付け、「自分たちで本当のオンリーワンの商品をつくっていかなければいけない」と説明。総販売代理店としての商品開発や販売支援を通じ、日本発着の再開につながる需要を育てる意欲をみせた。


