デジタル・テクノロジー

インタースペースの調査によると、子どものいるママ（平均31.4歳）のスマートフォン保有率は84％で、2年前から3.6倍に拡大。LINEの利用率は7割に達し、コミュニケーションインフラの地位を確立。

JR東日本は2014年3月10日、スマートフォン向け「JR東日本アプリ」の提供を開始する。列車の利用をタイムリーにサポートするもので、山手線では乗車中の利用者の位置情報や車内温度も案内。

スマートフォンの広告事業を手掛けるCyberZは、2013年のスマートフォン広告市場規模が倍増したと発表。高速回線の拡充でデジタルコンテンツの利用が促進し、スマホの重要性が増したとしている。

長野県須坂市で、AR（拡張現実）機能を実装したスマートフォン向け観光アプリケーション「須坂まちウォーク」が開始。地元ケーブルテレビ局が開発し、テレビ局ならではの保有コンテンツも活用している。

矢野経済研究所は国内の電子決済市場が拡大し、2017年度に約66.4兆円に成長するとの予測を発表。スマホの普及やスマートデバイス決済の浸透、オムニチャネルの強化などでインフラ整備が進む。訪日客増加も寄与。

HISは総合アプリ「H.I.S」をリリース。既存のアプリを一覧し、旅行情報やクーポンを随時配信。海外航空券やツアー、ホテル等の検索や予約も可能とするなど、HISのトータルサービスを提供する。

LINEは3つの新サービスを提供する。各企業が公式アカウントで特定のユーザーへのメッセージ送分けや、国内外の固定電話や携帯電話の番号に低料金で通話ができるように。

全日空（NH）は有料の機内WiFiサービスを開始した。B777-300ERとB767-300ER型機で、欧米線やアジア線の一部に導入。2014年度末までにB777で19機、B767で9機の改修を実施する。

「JATA経営フォーラム2014」分科会で、Google社の陳内氏がネット環境が劇的に進化する中、旅行業がすべき対応について語った。キーワードは「デジタルシフト」。

トリップアドバイザーの世界中の旅行者からの口コミ情報数が1億5000万件を突破した。昨年3月に1億件突破から1年で。

2010年に米国で登場、現在全世界に5330万人のユーザーをもつ画像系SNS「ピンタレスト」が日本法人を設立。日本国内の本格的な展開で、旅行・観光分野にも画像掲載に期待。

ピーチ・アビエーションは、約1年の実証実験をしていた機内エンターテイメントサービス「high！」を本格的に開始。コンテンツを利用者のスマホなどにダウンロードし、空港や機内で楽しめるようにしたもの。

スターアライアンスは、Android向けナビゲーションアプリの提供を開始。スターアライアンスのサービスや特典についての情報にワンタッチでアクセスすることが可能。

リクルートライフスタイルは12サイトのポイント会員基盤を活かし、熱海での観光地O2Oモデルを開始。ポイントを現地の参画店舗で利用可能とし、観光活性化に繋げる。熱海以外にも順次拡大。

マイナビの調査で、2015年卒の大学生のスマホ保有率が9割を超え、スマホを活用して就職活動をしていることが明らかになった。コミュニケーションではLINE利用が1位。学生向けマーケティングに活用したい。

トリップアドバイザーはFacebookの「いいね！」を活用し、日本サイトのメインビジュアルを決める「TDFK47センター選抜総選挙」を実施。センターには北海道代表の函館山が選ばれた。

京浜急行は2014年3月からの羽田国際線増便にあわせ、公衆無線LANサービスを拡大。新たに2事業者を追加し、全駅と全列車内で使用可能とする。訪日客向けには無料サービスも開始する。

阪急交通社はユーザビリティの向上を目的に、約3年ぶりに旅行サイトを全面リニューアル。デザインを一新し、新機能も追加して、インターネット販売を強化していく。

楽天トラベルはまちづくりプラットフォームと業務提携を締結し、アプリ「旅ぷら」に宿泊情報を提供する。また、観光庁の東北復興事業とも連携し、旅ぷらを駆使した企画も展開する。

セーバートラベルネットワークはシートマップ上で、後ろ向きや斜めなど実際のシート配置に準じた画面表示とフラットベッドインジケータを表示する機能を追加。ユナイテッド航空から開始し、順次拡大する。