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JTBによる2017年の旅行動向見通しによると、訪日外国人数は前年比12.0％増の2700万人、日本人の総旅行のべ人数は前年比0.4％増の3億1500万人と予測。

JTBが2016年12月20日、アジア拠点の大手ホテル予約サイト「アゴダ（Agoda.com）」と提携。JTBの有する宿泊施設商品をアゴダで販売へ。

JTBの中国・上海市の販売拠点「上海佳途国際旅行社（JTB TOURS SHANGHAI）」にて、2017年より海外旅行販売を開始。中国での海外旅行販売認可は同グループで2社目。

JTBがICTベンチャーファンドへの戦略的LP出資を発表。革新的な技術を持つ国内外企業を支援し、新たな事業モデル創出を目指す。

JTBワールドバケーションズが、2017年度上期の海外パッケージ「ルックJTB」新商品を発表。注目の方面は「シンガポール」。

JTBが発表した2016年年末年始（2016年12月23日～2017年1月3日）の旅行動向見通しによると、国内外を合わせた総旅行人数合計は、前年比2.1％減の2994.6万人。総旅行消費額は10.4％減の1兆391億円。

「映像を見たことがきっかけで（旅行に）行きたくなり、その場所を実際に訪れた」割合は全体の19.7％。旅行意欲につながる映像内容の傾向も判明。JTB総合研究所調べ。

JTBが海外に日本のテレビ番組を発信するWAKUWAKU JAPANと連携。海外向け日本の旅番組で紹介した旅を商品化し、エリア内の支店で販売する。

JTBがプライベートジェット専門デスクを開設。富裕層を中心に高まる、従来にないオーダーメイド旅行への需要に、プライベートジェットを利用した旅行で対応していく。

観光カリスマであり、スイス在住で各国のDMOに関わってきた山田桂一郎氏が案内を実施。

3年以内に日本に旅行したい意向をもつ中国人は6割。昨年と比較すると、海外旅行に積極な様子がある一方、居住地域や世代に応じて異なる傾向も。JTB総合研究所調べ。

JTBの2016年度中間決算で、5期ぶりの減収。訪日旅行はプラスも、国内と海外が前年割れ。個人レジャー需要がブレーキに。情報漏洩事案を受けた広告自粛も影響。

スマートフォンの利用状況調査で、SNSの利用割合が減少傾向にあることが判明。旅行関連予約・購入経験者は年々増加。JTB総合研究所調べ。

JTB総合研究所による調査で、中国人のクルーズ訪日旅行経験者の7割が「またクルーズを利用したい」意向に。クルーズ旅行の印象は、居住地により異なる傾向も。

JTBがマレーシアの首都クアラルンプールに新店舗を開業。FIT用のパッケージや素材などの訪日旅行を販売する。マレーシアでの事業拡大を強めており、同国で4店舗目、うち今年の開業は2店舗目。

JTBは「第56回ミス・インターナショナル世界大会」の公式スポンサーとして契約。代表のミス70名を観光庁長官が任命する観光特使として、訪日着地型旅行のサンライズツアーに招聘。

JTB総合研究所による中国人の海外旅行状況調査によると、年に1回程度海外旅行をする人が44.1％、「年2回以上」の海外旅行をおこなう割合は約3割。旅行先選定のポイントでは「食べ物」「初経験」「歴史」などが上位に。

JTBのスマホ完結型・電子チケットサービス「PassMe!（パスミー）」がAmazonのログイン＆ペイメントサービスを導入。自分のAmazonアカウントとパスワードで購入可能に。

JTBグループ2社が東京都のインフラ施設を観光資源とするツアーでモニター参加者募集。

中国人の半数（50.1％）が「ネットショップを利用するようになり、以前よりも海外の商品を購入するようになった」と回答。JTB総合研究所が実施した、中国人旅行者の消費行動調査より。