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JTB首都圏が運営する高品質旅行の専門店「ロイヤルロード銀座」が、群馬県のスキー場を貸し切る特別プラン「Whole Ski Slopes Chartering Plan 2days」を発表。老舗旅館宿泊や伝統工芸品づくりなど、日本文化の体験も盛り込んだ。

JTBとソフトバンクがインバウンドで戦略的事業提携を締結。取り組み第一弾として、両社連携のもと中国・アリババグループのOTA「アリトリップ（阿里旅行）」内に専用サイトを開設。

JTB総合研究所が実施した「スマートフォンの利用と旅行消費に関する調査（2015）」で、スマホ経由の旅行商品予約・購入利用は30代以下女性の過半数に至ることが判明。旅行体験の共有は動画サイト利用が急増傾向に。

JTBは、住民の観光活性化意欲を可視化し、都道府県別の結果を発表。1位は岩手県だが、観光誘引力とのクロス分析の結果、外に対する魅力アピールが課題だと判明。東京都や大阪府は住民の観光意欲向上が課題に。

JTBグループのJTB Pteは2015年10月、カンボジアにプノンペン支店とシェムリアップ営業所を開設。インハウス事業、グローバルインバウンド事業、アウトバウンド事業の3軸を中心に。

i.JTBがLINE利用者2880名を対象に卒業旅行アンケート実施。卒業旅行に「行く予定がある」または「行ったことがある」のは全体の68％に。思い出に残った旅行先ランキングも。

JTBはインバウンドに関心のある企業や自治体向けの情報サイトを開設。「インバウンド市場のマーケティング支援No.1企業」を目指す活動の一環。留学生の支援組織も本格稼働する。

JTBは訪日外国人向けの販売を強化。海外居住者向けのECサイトの開設や、池袋の直営小売店舗を免税店化するほか、オンラインとリアルの連携を計画し、訪日旅行者の旅マエ～旅アトの需要を狙う。

JTBは、訪日旅行者向けに旅館マナーを漫画で伝えるコンテンツを作成。訪日旅行のツアーや宿泊の予約サイトやSNSで発信するほか、予約確認メールにも掲載し、広く周知していく。

JTBはホームページ内のルックJTBサイトで、自分にぴったりの旅先を探せる「旅ワケ診断」を開始。

JTBはグループ全体のスポーツ事業を統一する新ブランド「JTBスポーツ」を新設。新ブランドを中心に、広範囲にわたるスポーツ事業を「する・みる・支える」取り組みとして強化。

JTBビジネスイノベーターズが、タクシー会社向けにオンライン予約時のクレジット決済サービス「JTB TaxiPlus」を提供開始。導入で確実な事前決済や取り消し料回収が可能に。

ジェットスターが2015年9月25日、ネットショップ「ジェットスター・オンラインストア」を公開。オリジナルグッズのほか、JTBパブリッシングの電子版旅行ガイドブック「たびのたね」専用のクーポンも販売する。

JTBはこのほど、JTB総合研究所およびEY総合研究所と共同で「メガイベントにおけるスポーツホスピタリティのすすめ」と題する報告書を編集。東京オリンピックなどを控え、事例分析や提案など。

JTBグループでのジャパン・メディカル＆ヘルスツーリズムセンターは、訪日医療観光の支援企業として政府の“お墨付き”を獲得。「医療渡航支援企業」の第1号認証会社に。

JTBグローバルマーケティング＆トラベルが、訪日旅行者向け「サンライズツアー」で2016年版商品・全150コースを2015年10日1日から発売。日本を初めて訪れた個人旅行者を想定。

JTBコーポレートソリューションズが出張手配システム「J'sNAVI Jr.（ジェイズナビジュニア）」の機能を拡充。法人向けクレジットカードとのデータ連携などが可能に。

JTB首都圏のロイヤルロード銀座は、訪日外国人旅行者向けの新商品として、神前結婚式を発売。三々九度などの儀式も行う。訪日外国人旅行者の取扱が90％増と増加するなか、新たなニーズに対応。

JTBが2015年9月1日から、体験予約サイト「asoview！（アソビュー）」との連携を本格化。JTBサイトからアソビューが提供する約1万件のプランを検索可能に。

観光庁は「手ぶら観光」のサービス拠点を示す共通ロゴマークについて、計47事業所での使用を承認。物流事業者5社をはじめ、旅行会社ではJTB西日本、交通機関では西日本旅客鉄道と箱根登山バスなどが対象に。