海外旅行

ANAセールスはANAハローツアーとANAスカイホリデーで、夏の家族向けツアーを設定。家族3世代に対応したのが特徴で、例えばANAハローツアーはシニア割引や8名までのコネクティングルームなどを用意。

KLMオランダ航空（KL）は福岡／アムステルダム線の就航を記念し、ミッフィーを起用したキャンペーンを実施。ミッフィーのヨーロッパ旅行の様子をfacebookで紹介するほか、航空券やオリジナルグッズを抽選でプレゼントする。

マリアナ政府観光局（MVA）によると、マリアナ諸島への2013年3月の日本人渡航者数は前年比3.0％減の1万4883人となった。2010年は1万9271人、2011年は1万7450人、2012年は1万5335人。3万8350にんと前年比5.5％増だったが日本人についてはマイナスとなった。

ジャルパックはナパバレーでワインと食、宿泊にこだわった、美食家向けツアーを企画。ミシュラン3つ星レストランでのディナーや名門ワイナリー巡りを組み込み、旅行代金は89万8000円～。

エイチ・アイ・エス（HIS）は2013年4月27日から、店頭でもPontaポイントを加算するキャンペーンを関東限定で実施する。対象は9月30日出発までの夏の海外旅行商品で、店頭や電話予約での加算は新たな試み。

近畿日本ツーリスト個人旅行（KNT個人）はホリデイの夏商品を設定。家族向け商品を充実させたラインナップとしたのが特徴で、例えば「こどもの夢かなえますプロジェクト」では、宝探しやイルカウォッチングなどのプランを用意。

月刊「マリンダイビング」読者の投票で決定する「ダイブ＆トラベル大賞2013」で、サイパン島近くのマニャガハ島が、10年連続でベストビーチ部門の1位となった。2位、サ8位にも北マリアナのビーチが選出された。

マリアナ政府観光局（MVA）は今年も5月の毎週土曜日に、グルメ・イベント「マリアナ・丸かじり！」を開催。ホテルやレストランが屋台を出店。地元のチャモロ料理をはじめ、世界各国の料理を提供する。

日本政府観光局（JNTO）によると、2013年3月の出国日本人数（推計値）は、前年比4.9％減の165万2000人。2ヶ月連続でのマイナスとなった。1月から3月の累計は4.3％減の443万9639人。

クラブツーリズムが「ボイジャー・オブ・ザ・シーズ」をチャーターした「済州島・釜山・長崎クルーズ7日間」が2013年4月27日、満室で出航する。乗客定員3114名、全室1557室で、現在、アジアで運航する最大級の客船。

外務省は中国四川省で発生した大規模な地震後に余震が続いていることを受けて、日本人旅行者に対する旅行、渡航に関する注意喚起を発出した。理由を今後も建物などの倒壊や土砂崩れなどの2次災害が発生するおそれが排除できないからとしている。

エクスペディアのexpedia.co,jp上におけるゴールデンウィーク期間のホテル・ツアー予約の1位はバンコクとなった。今年は休みが前半と後半に分かれていること、円安の影響などもあり、国内や近距離アジアが上位を占めた。

中部国際空港のゴールデンウィーク期間（4月26日～5月6日）の国際線予約状況は、出発・到着合計で11.2％減の12万300人。東南アジア方面が唯一増加したが、その他は減少。特に中国と韓国が激減した。

2013年10月27日に初となる「ジャカルタマラソン2013」が開催される。国際的なスポーツイベントの開催でインドネシアにおけるスポーツツーリズムの拡大を狙い、特に海外からの渡航者の増加を期待する。

日本旅行はバングラデシュのグラミン銀行で貧困層へのマイクロクレジット（小額融資）を学ぶツアーを「地球の歩き方・海外ボランティア・夏休み特集号」で企画。企画にはバングラデシュ政府観光局が後援。

厚生労働省は中国で発生している鳥インフルエンザA（H7N9）に関し、検疫所で注意喚起カードの配布を開始。中国から帰国・入国する人に、咳などの症状がある場合は10日間のマスク着用や健康状態の確認を求めている。

成田空港のゴールデンウィーク期間（4月26日～5月6日）の旅客数（推計）は、出入国合計で前年比3.2％増の75万2700人。出国者数は2.0％増の37万7100人で、アジア、グアム、ハワイなど近・中距離路線が好調。

インドネシアへの2013年2月の外国人訪問者数は、前年比14.5％増の67万8415人。シンガポール（9万8796人）、マレーシア（9万6334人）、中国（8万7018人）などに続き、日本は3万6701人で5番目。

外務省はゴールデンウィーク期間における中国への渡航予定者に対して、注意を促す渡航情報を発出した。4月29日～5月1日は中国の労働節の休暇となっており、中国人の国内移動が活発になっているという。

外務省は、ボストン・マラソンでの爆発テロ発生を受けて、日本人旅行者に対して渡航に関する注意喚起を発出。最新の治安情報の入手に努めるように呼びかけている。