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JTB総合研究所の調査で、過去5年以内に海・ビーチに行った人の7割以上が「1年に1回上」訪問。「自然を眺める」方が「アクティビティ」よりもイメージが強く、自然景観の美しさが再訪意欲を掻き立てる要素となっている。

PTSとアールアンドシーツアーズは、グアム・サイパンのツアーを共同開発。PTSの店頭スタッフの企画を反映させ、オプショナルツアーの種類を増やし、現地の楽しみ方から訴求するツアーとした。

JTBマウイマラソンに、タレントの武井咲さんと有森裕子さんが参加することが決定した。ルックJTBで参加ツアーを発売しており、今年の申込者数は前年比40％増と好調に推移している。

JTBコーポレートセールスは人材教育コンサルティング会社と、坐禅と写経を活用した人材育成プログラムを共同開発。曹洞宗檀信徒研修場や總持寺等を活用し、今年度は100社5000名の取扱を目指す。

JTB首都圏は2013年8月1日から「JTB×トラベルカフェ　虎ノ門」で「タヒチカフェ」を開催。JTB虎ノ門支店ではタヒチツアーを各種用意するほか、タヒチ旅行の申込者に特典を提供する。

JTB総合研究所の調査によると、直近の旅行で国内線LCCを選択した理由は「安さ」が83.5％。60歳以上のシニアを筆頭に50代、40代と年齢が高い方が安さを理由に挙げている。

JTBワールドバケーションズは8月2日、ルックJTBのクリスマスツアーを発売。今年は欧州のみならず、世界10都市に拡大し、メキシコシティやシドニーの夏のクリスマスなどを提案して、需要喚起をはかる。

JTBは、ブラジルのWALHALATUR VIAGENS E TURISMO S.A.が新たに設立する新会社 Alatur JTB Viagens e Turismo S.Aに経営参画をする。ブラジルと南米企業を対象にしたBTM事業の規模拡大、MICE事業の拡充、レジャー事業、旅行周辺ビジネスの事業領域拡大を目指す。

JTBコーポレートセールスは、日本企業の海外進出に関する会員制サポート「ラピタ」で、マレーシア・ハラル規格（MS1500:20091）勉強会を開催。

ジェイティービー（JTB）は「JTB　REPORT 2013 日本人海外旅行のすべて」を発行。2013年の海外旅行者数について2012年実績超えを「非常に難しい」とし、今後の市場の行方を占うカギについても言及した。

JTBコーポレートセールスは、2020年のオリンピック・パラリンピック開催都市に立候補している東京を応援するツアーを2013年7月12日から発売している。9月7日に開催都市が決定されるアルゼンチンのブエノスアイレスで、決定の瞬間の臨場感を味わう

JTBワールドバケーションズはルックJTB下期商品で、中・長距離方面を重点に展開。ハワイキャンペーンとして150米ドル相当のクーポンを提供するほか、ヨーロッパでは少数催行コースを拡大する。

JTBワールドバケーションズの2013年上期の取扱人数は、前年比5％減の67万8000人となる見込み。ハワイが16％増、欧州が13％増と好調な推移だが、国際情勢の影響でアジア、中国は大幅な減少を予測。

JTBグランドツアー＆サービスは2013年下期商品を全141コース設定。ベストシーズンとなる南半球の南米やオセアニアや、世界遺産を訪れるコースを中心に、欧州オーロラやカーニバル商品を強化した。

JTBグランドツアー＆サービスは、シニア向け会員組織「世界遺産倶楽部」を設立。実際に学んだ世界遺産を訪れる会員組織は、JTBグループで初めて。今年度は全国で100名の獲得を目標とする。

JTB西日本はスポーツイベントのエントリーサイト「JTBスポーツステーション（JSS）」の会員登録者数が、約4年間で10万人を超えたことを発表。前年比では約2倍となり急増している。

ジェイティービー（JTB）は2013年夏休み期間の旅行総人数が前年比1.9％減の7884万人、総旅行消費額は4.7％増の3兆3016億円と予測。2000年以降、過去最高となる見通しを発表した。

JTBガイアレックは日本航空／JAL（JL）よびJCBの協賛で、初の台湾でのゴルフカップを企画。今後は沖縄やグアムなどでのゴルフカップなど、参加しやすいゴルフ商品を企画していく予定だ。

JTBはエクスペディアジャパンとの包括的業務提携によるサービスを本格的スタートする。エクスペディアジャパンに新設される「旅館・民宿・ペンション・貸別荘」に、JTBとるるぶトラベルが扱う約7000軒の宿泊施設を提供、これにより、ユーザーはエクスペディアでJTB、るるぶトラベルの約7000軒の旅館予約ができるようになる

JTBコーポレートセールスは日本企業の海外進出を支援する会員制サービス「ラピタ」を開始し、有料ウェブサイトをオープンした。特に中小企業を対象に現地市場調査から視察、現地法人の設立準備などをサポートする。