ヨーロッパ16カ国が日本のメディア取材誘致を積極化、欧州旅行の需要喚起に期待

ヨーロッパ16カ国の政府観光局・大使館は、このほど駐日欧州連合代表部の協力のもとにメディア対象の「ヨーロッパツーリズム・メディア ワークショップ」を開催した。欧州16カ国の代表が一堂に集結し、こうしたイベントを行うのは初めて。メディア各社やフリーランスのライター、ブロガーなど約60名が訪れ、活発な情報交換が行われた。

昨年、フランスで発生したテロ以降、ヨーロッパ全体への日本人訪問者数が厳しい状況にある。今回のイベントは、こうした状況を受けて各国の観光振興機関が連携して日本人のヨーロッパ旅行復活への足掛かりとなることを目的に開催された。

同イベントのイニシアチブをとったドイツ観光局のレイカート・ケッテルハーケ局長は「これまで以上に欧州全体が一致団結して、イメージを向上させ、メッセージを発信してくことが必要不可欠」と話す。「欧州のポジティブなイメージのメディア露出が増えれば、旅行デスティネーションとしての欧州の知名度があがり、結果的に欧州商品の販促にもつながるはず。このイベントを通じてメディアと旅行業界のシナジー効果が得られる」と期待を示した。

また、駐日欧州連合代表部のティモ・ハマレーン通商部部長・公使参事官は「これだけ盛況なら来年も行うべきでは」と成功裏に終えたワークショップを高く評価した。

今回のワークショップに出展した16カ国の観光局・大使館はオーストリア、チェコ、フィンランド、ベルギー、フランス、ドイツ、ギリシャ、ハンガリー、イタリア、ラトビア、ルクセンブルグ、オランダ、ルーマニア、スロヴェニア、スペイン、スウェーデン。