急回復するアメリカ国内線需要、北米路線の拡充進めるアメリカン航空の攻めの戦略とは?(PR)

米国の国内線需要が急回復している。ワクチン接種の拡大で、明るい兆しが見えてきた米国を代表する航空会社であるアメリカン航空も回復への手綱を緩めていない。昨年、新たにアラスカ航空やジェットブルー航空とのパートナーシップを締結し、着々と北米ネットワークを拡充している。そんな同社の日本での営業戦略を、新型コロナウイルス対策から日本路線の見通し、SDGsの取り組みまで、日本地区営業本部長の矢島隆彦氏に聞いてきた。

米国内線で新たな路線開拓、2021年には羽田線を再開

アメリカン航空 日本地区営業本部長
矢島隆彦氏
― コロナ禍になってから 1年半以上が経過しました。アメリカではワクチン接種が加速し、航空需要も大きく動いていると聞いています。アメリカン航空の現在の状況はいかがですか。

矢島(敬称略):ワクチンの普及拡大に伴い、アメリカ国内線を中心に需要は急回復しています。アメリカン航空の2020年の運行便数は2019年比で4割減でしたが、おかげさまで年間運行便数は世界最大を維持することができ、今年に入ってからも常に最大供給を維持しています。今後は強い回復傾向がみられる米国内の需給バランスなども考慮に入れ最適なスケジュールを提供してまいります

また、従来からのハブ・アンド・スポーク戦略(ハブ空港から放射状に路線を結ぶ戦略)に加え、ハブ空港を経由しないポイント・トゥ・ポイント戦略も取り入れています。たとえば、ボストン/オースティン/オーランドなどとさまざまな都市を結ぶフライトを増やしています。潜在需要のある路線を新たに開拓し、マーケットのニーズに応えることで、パンデミック中に地上に駐機していた機材のほとんどが再び空に戻る予定です。アメリカン航空の使命である“再び人々を繋げること”をより力強く推進いきたいと考えています。

― 日米間を含む長距離路線の状況、また具体的にどのようなコロナウイルス対策をしていますか。

矢島:アメリカ国内線が急回復する一方で、長距離国際線は依然として厳しい状況が続いています。ただ、2020年から継続して成田/ダラス・フォートワース線を毎日運航しており、2021年冬期スケジュールからは羽田線の再開を予定しています。

新型コロナウイルスに対応した安心・安全の取り組みについては、当社は“Clean Commitment”と称し、清掃と消毒を徹底しています。また、アメリカン航空はGBAC StarTMの認証を受けた最初の航空会社であり、昨今話題の健康管理アプリでは、“VeriFLY”を使用しています。成田空港では、VeriFLYを利用するお客様向けに専用のチェックインレーンを用意し、安心・安全な渡航の推進に向けサポートしていきます。

Clean Commitmentと呼ぶ機内の清掃と消毒を徹底

北米地区でのパートナーシップを強化

― パンデミック後も路線を拡充したほか、アラスカ航空との戦略的パートナーシップを結んだそうですね。

矢島:当社にとって、アメリカ北西部のネットワークの充実はかねてからの課題でした。その空白地帯を埋めるために、アラスカ航空とWest Coast International Allianceと称してパートナーシップを締結し、アラスカ航空のハブであるシアトルより100を超える都市への直行便を利用できるようにしました。これにより、アメリカン航空のレジャーおよび法人顧客にとって、既存のアメリカン便に加えてアラスカ航空便が加わり、北米、メキシコの西海岸へのアクセスがより便利になります。2021年3月31日にアラスカ航空は、アメリカン航空が参加するワンワールドアライアンスに加盟し、よりシームレスな連携が可能となりました。

アラスカ航空との提携で、アメリカ西海岸とシアトルが更に便利に

― アラスカ航空だけでなく、アメリカ東海岸でも大きな変化がありました。

矢島:私たちはアメリカ東海岸に多くの拠点(ニューヨーク、フィラデルフィア、ワシントンD.C.、シャーロット、マイアミ)を有していますが、ジェットブルー航空とのパートナーシップを締結し、ニューヨークとボストンからのコードシェア便を実現しました。この2か所の拠点から約80便ものコードシェア便を開始。今夏にはアメリカン航空運航便として18の新規路線を開設し、南米・カリブ海諸国へのネットワークも今まで以上に拡充します。

日本地区とは直接的な関係はありませんが、アメリカン航空、ブリティッシュエアウェイズ、イベリア航空、フィンエアーに加えて、アイルランドのエアリンガスが、大西洋路線にて行っている共同事業(Atlantic Joint Business)に参画しました。世界最大の航空会社として、さまざまなパートナーシップを強化していきます。

ジェットブルー航空との提携により、ニューヨークとボストンからのネットワークを強化

JALとの連携がさらなる強みに

― 日本地区におけるパートナーシップはどのような状況ですか。

矢島:日本地区、ひいてはアジア地区全体においては共同事業パートナーである日本航空(JAL)との連携が極めて重要だと考えています。2019年からJALとアメリカン航空は太平洋地区共同事業(PJB)を通してセールスのオプティマイゼーション(業務効率の向上)や一部運賃の統一など、多くの事業を加速してきました。今年も太平洋地区共同事業の歩みは緩めることなく進めていきます。

連携の一例ですが、今年からアメリカン航空は、JALの国際線出張プログラムである「JALコーポレートフライトメリット(JCFM)」の対象航空会社になりました。JCFMとは、JALが法人向けに、海外出張でのJAL便の利用に応じて特典を提供する無料のプログラム。JCFMの実績対象となったことでアメリカン航空便名のフライトを利用した場合も、航空券割引、さまざまな商品・サービスとの交換といった特典がより獲得しやすくなります。今後、ワクチン接種が世界中で進み、海外出張の回復が軌道にのれば、アメリカン航空の利用者にとってもJCFMは大きなメリットになるでしょう。

共同事業パートナーであるJALとの連携

SDGsに沿った機材刷新、航空燃料を購入

― 新型コロナウイルスのパンデミックによって、世界的に使用する航空機材にも大きな変化がありました。アメリカン航空ではどうですか?

矢島:コロナ禍以前から、アメリカン航空では運航機材の刷新を行ってきており、2013年以降、240億ドル(約2兆5000億円)以上の投資を行い、最新鋭の機材を導入し顧客体験の向上を図っています。加えて、使用機材の種類を集約・シンプル化することで、運航面・メンテナンス面でより効率的なオペレーションを実現し、今後もB787やA321 neoなどの最新機材を継続して導入していきます。

また、既に約600機が環境にやさしい機材に置き換わっており、10-15%の燃費の向上につながっています。さらに、今月に入り当社は、電動旅客機ベンチャー企業であるバーティカル・エアロスペースとオプションを含め最大350機の電動旅客機の予約注文で合意し、さらに2500万ドル(約27億円)の出資も計画しています。新興技術の導入はサステナビリティの推進に欠かすことができず、将来の温室効果ガス排出量の削減につなげていきます。

最新機材の導入実績と効果

― 最新機材の導入以外で、環境問題に対する取り組みはありますか?

矢島:アメリカン航空は今後3年間にわたり、900万ガロンの持続可能な航空燃料(SAF - Sustainable Aviation Fuel)を購入することを2020年に決定しました。これは、現時点で単独の航空会社として最大の購入量です。SAFの使用により、従来の燃料よりも約75%の温室効果ガスの排出を低減することができます。また、Cool Effect社とのパートナーシップにより、カーボンオフセットを推進。このカーボンオフセットプログラムに寄付された資金のうち90%以上が実際の地球温暖化を食い止めるための活動に利用されています。

さらに、アメリカの国立公園を管轄する国立公園財団(National park Foundation)とパートナーを組む唯一の航空会社として、財団の活動を支援しています。アメリカン航空の最高顧客責任者であるアリソン・テイラーは「国立公園財団は、アメリカで最も貴重な旅行先である国立公園を保護することに貢献しており、我々が持つ価値観を共有できる」とし、当社のマイレージプログラムであるAAdvantage を当財団に寄付するプロモーションを今年5月に実施しました。さまざまな活動を通じて、自然保護活動をサポートしていきます。サステナビリティは、アメリカン航空にとって極めて重要な経営方針です。今後も環境問題の解決をリードしていきます。

サステナビリティにおける様々な取り組み

― 観光産業の皆さんに伝えたいメッセージをお願いします。

矢島:北米ではワクチン接種も進み日常を取り戻しつつありますが、日本も今年中には同様の状況になり、2022年にはレジャー、法人渡航、MICEなど多くの需要が見込まれると期待しています。アメリカン航空もクリーンコミットメント、路線拡大、SDGs、ジョイントビジネスの強化など、需要に向けた取り組みを日々行い、皆様のご搭乗をお待ちしております。

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お問い合わせ:アメリカン航空予約センター 03-4333-7675

記事:トラベルボイス企画部

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