日本人のSDGs認知率が急上昇、40代以上は「実践意欲が高い」が7割に -電通調査

電通は全国10~70代の男女1400人を対象に実施した、第5回「SDGsに関する生活調査」の結果を発表した。

これによると、SDGsの認知率は86.0%となり、前回(2021年1月)の調査から30ポイント以上伸長。SDGsを認知している人のうち、実践意欲が高いのは36.9%で約4割となった。年代別では60代(19.1%)、70代(18.7%)をはじめ40代以上の中高年が7割を占めた。

この実践意欲が高い層がSDGsに関する商品・サービスに興味を持ったきっかけは、環境や食品ロス、社会・人権問題などへの危機感や、元来の価値観に加え、メディアやSNSなどでの話題になったこと。商品・サービスに期待することでは「身近にあって手に入れやすい」(48.1%)に続いて、「SDGsとの関連性が説明されている」(47.3%)、「研究や技術がしっかりしている」(32.8%)の回答が多く、電通では、実践意欲の高い層に訴求するには、具体的な事実やSDGsとの関連を示す情報提供で理解・共感を獲得することや第三者評価の重要性を指摘している。

このほか調査では、実践意欲が高いZ世代の特徴も分析。実践意欲が高い層のうち10代は5.9%、20代は10.5%と割合は小さいものの、全体と比べると独特の特徴がみられたという。

具体的には、Z世代にはジェンダー平等やSDGs関連イベントへの参加意向、関連商品・サービスの消費意向が高い。これらに興味を持ったきっかけは「学校の授業や仕事で知った」が51.7%と圧倒的に多く、商品やサービスに期待することは「インフルエンサーが取り上げている」(20.6%)、「特別感がある」(18.7%)、「広告などをしていて、多くの人が使っている」(19.8%)などが高かった。

このことから電通では、Z世代へのアプローチでは、インフルエンサーや広告などに取り上げられ、SNSや家族・友人との話題に上ることが重要だとしている。

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