万博来場者の位置データから人流波及効果を分析、広域観光の起点に、閉幕後も活性化が持続　―じゃらんリサーチセンター

じゃらんリサーチセンターは、大阪・関西万博の来場者の位置情報データを用いて、来場者の居住地構成および万博を契機とした地域への人流波及効果について分析を実施した。

ブログウォッチャー社の位置情報データを用いて、2025年4月13日～10月13日の万博開催期間中に、会場内に1回以上訪問したユーザーの周遊行動を分析。取得期間は2025年4月13日～12月31日。前年同期との比較分析を行った。

分析によると、延べ来場者数では近畿からの来場者が7割以上を占めた一方、ユニーク来場者数（実人数）で見ると近畿圏の構成比は約5割となり、関東圏や中部圏など広域からの参加比率が相対的に高まる傾向がみられた。来場回数では、近畿圏は複数回来場のリピーター比率が高く、関東圏は単発来訪が中心となった。このように、会場からの距離（近隣層・遠方層）によって来訪構造が異なる分析結果となった。

大阪・関西万博来場者の居住地構成（報道資料より）

さらに、都道府県別に、2024年に宿泊していたが2025年は宿泊しなかった来訪者（離反）と、2024年は宿泊していなかったが2025年に新たに宿泊した来訪者（新規）を比較した。万博開催期間中は近畿圏のみならず、中国・四国や愛知県、静岡県などでも、新規の増加が宿泊を継続しなかった来訪者の減少（離反）を上回る傾向が確認された。特に大阪府では、2025年に新たに宿泊した来訪者の割合が、前年比で離反した層の割合を大きく上回った。

万博来場者における宿泊行動の変化（報道資料より）

閉幕後の期間を含めても、近畿圏を中心に四国の一部までプラス傾向が継続しており、万博来場者層における宿泊行動の活性化が持続している様子がうかがえると分析。この結果、万博が単一目的地のイベントにとどまらず、広域周遊を伴う宿泊需要を創出した可能性が示唆されるとしている。