中東での紛争が3ヶ月目に突入するなか、民泊AirbnbとOTAエクスペディアの予約に影響が出ている。両社とも、2026年第1四半期(1~3月)の売上高は予想を上回ったものの、第2四半期(4~6月)に入ると、地政学的な不確実性の高まり、旅行先の変更や予約のキャンセルが生じているという。
エクスペディアの株価は、第2四半期の総予約数がウォール街の予測を下回るとの見通しを受けて、時間外取引で8%下落。Airbnbの株価も、予約数の伸びが鈍化するとの予測から、約1.5%下落した。
和平交渉が継続しているが、世界の国際旅行者は戦闘再開の懸念を持っているため、依然として旅行に対して慎重な姿勢を崩していない。
Airbnbは、欧州・中東・アフリカ地域(EMEA)とアジア太平洋地域でキャンセルが増加していることを明らかにした。同社によると、この戦争がEMEA地域における第1四半期の宿泊予約数に影響を与え、下半期も引き続き逆風となる見込みだという。
エクスペディアも同様に欧州とアジアでキャンセルが増えている。同社アリアン・ゴリンCEOはロイター通信の取材に対して「4月に入ってキャンセルは減少したが、確かに影響はあった」ことを認めた。
第2四半期以降の見通しは?
Airbnbは、第2四半期の宿泊数の成長は約1%低下すると予測している。しかし、2026年通期の売上高成長率予測を、以前の「少なくとも10%台前半」から「10%台前半から半ば」に引き上げた。これは、北米と中南米での旅行需要の堅調さと、民泊・バケーションレンタル価格の上昇を見込んでのものだ。アナリストの平均予想では、売上高は年間12%増加すると見込まれている。
Airbnbの宿泊数の約30%を占める米国では、低価格帯および中価格帯の宿泊施設の需要が低迷する一方、プレミアムおよびラグジュアリーセグメントが堅調に推移。K字型市場構造(一部は大きく伸びる一方で、別の一部は逆に悪化する構造)が見られるものの、旅行需要全体では回復の兆しを見せ始めているという。
エクスペディアの第1四半期の総予約額は前年同期比で約13%増加。旺盛な国際旅行の需要が牽引した。売上高の伸びは、米国国内よりも米国国外の方が強かったという。
一方、第2四半期の総予約額を325億ドル(約5.1兆円)から331億ドル(約5.19兆円)と予想。その中央値はアナリストの平均予想である330億ドル(約5.18兆円)をわずかに下回っている。
※ドル円換算は1ドル157円でトラベルボイス編集部が算出
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