米国で成長するスポーツツーリズム、経済効果は約44兆円、外国人観戦者は360万人に

スポーツツーリズムの業界団体「Sports ETA」は、参加型スポーツ観光と観戦型スポーツ観光を包括的に分析した2026年版「業界現状報告書」を発表した。

それによると、2025年の米国でのスポーツツーリズムの経済効果総額は2745億ドル（約43.6兆円）、直接支出は1112億ドル（約17.7兆円）を記録。160万人以上の雇用を支えた。また、スポーツツーリズム関連の旅行者は3億3900万人となり、その宿泊数は1億2430万泊となった。

Sports ETAのジョン・デイビッド社長兼CEOは「スポーツツーリズムは、米国における最も強力な観光経済エンジンの一つとして確固たる地位を築いている」とコメントしている。

主に、青少年やアマチュアのイベントによって牽引される参加型スポーツツーリズムは、2億2760万人の旅行者が601億ドル（約9.6兆円）の直接支出、1491億ドル（約23.7兆円）の経済効果を生み出した。また、88万人以上の雇用を支え、州および地方税は113億ドル（約1.8兆円）に達した。

一方、スポーツ観戦を目的としたファンによるスポーツツーリズムの旅行者は1億1140万人。511億ドル（約8.1兆円）の直接支出、1254億ドル（約20兆円）の経済効果を生み出した。また、73万人以上の雇用を支え、州および地方の税収92億ドル（約1.5兆円）に寄与した。

米国を訪れた外国人観戦者は360万人

また、この報告書ではスポーツツーリズムの世界的な影響力の拡大についても言及している。2025年に米国を訪れた国外のスポーツ観戦目的の旅行者は、前年よりも3.4%多い360万人、63億ドル（約1兆円）の直接支出を生み出したと推計された。

米国では、2026年にFIFAワールドカップ、2028年にロサンゼルス・オリンピック・パラリンピックが開催される。将来的にはラグビーワールドカップや冬季オリンピックなどの招致を目指している。デイビッド氏は「国際スポーツツーリズムは、今後10年間で最も重要な機会の一つとなる。グローバルな視点を持ち、戦略的に行動する開催地は、新たな観光客、新たな収益、世界での認知度向上を実現できるだろう」と指摘している。

※ドル円換算は1ドル159円でトラベルボイス編集部が算出