デジタル・テクノロジー

マックスのフィールド調査で、関東周辺5県における秋の観光地で最も繋がりやすい新iPhoneは、auが1位に。ソフトバンクは局地的、ドコモは有名観光地での通信が速い。

Yahoo!トラベルは女性グループ旅行向旅程計画ツール「gilrlip（ガーリップ）」を公開。旅行需要の強い女性に焦点を当て、同サイト内の観光・宿泊施設等の素材で旅行計画の作成を可能に。

ツーリズム・ラジオ社(ケープタウン)は、南アフリカへの旅行者にリアルタイムで旅行情報を提供するGoogle Glass向けのトラベルガイドを2014年4月に発売する予定。

経済産業省によると、2012年に日本の事業者が中国、および米国の消費者に販売した電子商取引額は1584億円。消費者の購入額は中国が圧倒的に高く、今後の利用意向も強い。ただし旅行の利用率は低く、今後の可能性が期待できる。

エクスペディアジャパンは期間限定で「航空券も最安値に挑戦」キャンペーンを実施。同社サイトで航空券を予約後、購入価格より安いサイトを見つけた場合ホテルクーポンを5000円分プレゼントする。申請は24時間以内で先着700名限定

2012年の電子商取引（EC）市場（BtoC）は12.5％増の9.5兆円と増加。宿泊・旅行業、飲食業の合計は17.8％増の1.5兆円と他産業に比べて高い売上を誇り、EC化率は対象の小売・サービス業で最も高い比率だった。

ニールセンの調査によると、日本の消費者が最も信頼する広告はクチコミで、次いで新聞などの従来型広告。オンライン広告は世界的な上昇傾向と反してほとんどが5割以下。ただし、いずれの広告も世界平均を下回る。

ソニーマーケティングはスマートフォンやタブレットの履歴からスポット情報を抽出し、ぐるなびやるるぶトラベルなどのデータとリンクしてオリジナルのスポット情報をまとめる無料アプリをリリースした。

JTBはJCBと共同で、訪日客向けの東京観光アプリを開発。日本滞在中の情報収集でスマートフォンの活用が増えているとし、さまざまな業種の企業や団体に販売促進ツールとしての活用を促していく。

トリッピースは先ごろ、API機能の提供を開始。企画の作成や参加者募集、コミュニケーションなどのトリッピースの機能の埋め込みを可能とするもので、第1弾としてYahoo！トラベルが活用を開始した。

ソーシャルメディア上のクチコミをウェブサイトに表示する地方自治体と観光協会向けのサービスが誕生した。Facebook、Twitter、ブログの3つのなかからクチコミや写真を抽出し、コンテンツとして活用できるようにしたもの。

情報サイトを企画・運営するtaBeeeは、iPhoneアプリ「taBeee東北観光ナビ」で、東北の紅葉名所の情報配信を開始。東北6県の180ヶ所以上を厳選し、紅葉の見どころや時期などとともに地図やアクセスを案内する。

コロプラが、同社のスマートフォン向けアプリが8月25日（日）時点で累計4,000万ダウンロードを突破。同社は「Entertainment in Real Life」をミッションに掲げ、今後もジャンルにとらわれない多種多様なゲームを提供する

株式会社マピオンは、スマートフォン向け街育成シミュレーションゲー ム「満員御礼！はこにわ観光地」 iOS 版の提供を開始。遊園地や水族館、温泉旅館など様々な観光施設を設置して、自分だけの観光地をつくることができる「まちづくり」のシミュレーションゲーム。

2012年のモバイルコマース市場のうち、旅行チケットなどを含むサービス系市場は48％増の6281億円。ターゲットのビジネスマンがスマートフォンのコアユーザーであることから、事業者の対応が進み、市場拡大につながった。

近畿日本ツーリスト個人旅行は2013年8月、Facebookページをリニューアル。新たに国内旅行の情報も掲載し、ファン数は年間100万人へ、Facebook（日本語）ランキングは全国10以内への引き上げを目指す。

エミレーツ航空（EK）は2013年8月1日、A380型機の運航5周年を迎え、乗客数は1800万人を超えた。運航5周年を記念し、グーグルのストリートビューを利用した機内公開を世界で初めて行なう。

トリップアドバイザーはオンライン上のプロモーション支援を目的とするホスピタリティ業界向け事業者支援サービスを拡充。JATA旅博2013に出展するほか、無料マーケティングセミナーを開催する。

Agoda.comとLCCのScootは業務提携し、Scootサイト上に特設ページ「ScootStays」を設け、アゴダの予約エンジンを利用した宿泊予約をできるようにした。アゴダの最低価格保証も適用する。

株式会社trippieaceは、約2億円の資金調達を実施。これに伴い元株式会社ミクシィの取締役CFOだった小泉文明氏が取締役に就任し、経営、財務を担当し経営基盤の強化を図る。