調査・統計・マーケティング

Pontaリサーチの調査によると、旅行の予約先は旅行代理店（オンライン）が4割、宿泊先（オンライン）が3割でオンライン化が進んでいる。夏休みの取得時期は6月上旬時点では未定が半数という結果となった。

博報堂DYメディアパートナーズ・メディア環境研究所の調査で、70代の高年齢層のシニアがメディア接触に積極的であることが判明した。特にマスメディアへの接触が多いが、デジタルも増えつつある。

マクロミルのインターネット調査で、2013年5月～6月の一般消費者全体の消費金額（1週間あたり）は前年よりも500円減少。ただし、高所得者層は昨年よりも600円高い2万3400円と増加した。

日経BPコンサルティングが実施した「Webブランド調査2013－春夏」で、総合ランキングトップ50以内に楽天トラベルが25位となった。旅行会社では唯一のランクイン。総合1位は楽天市場。

ジェイティービー（JTB）は2013年夏休み期間の旅行総人数が前年比1.9％減の7884万人、総旅行消費額は4.7％増の3兆3016億円と予測。2000年以降、過去最高となる見通しを発表した。

エイビーロード・リサーチセンターの「エアライン満足度調査2013」で、総合1位はシンガポール航空（SQ）となった。また、初のランキング対象となったピーチ・アビエーション（MM）は総合10位でLCCで最高位に。

日本旅行業協会（JATA）の旅行市場動向調査（2013年6月期）によると、4月～6月の国内旅行全般の業況感は＋8となり、2007年7～9月期以来のプラスとなった。海外旅行から国内旅行へのシフトの指摘も。

日本旅行業協会（JATA）の旅行市場動向調査（2013年6月期）で、4月～6月の海外旅行全般の業況感は－31となり、3ヶ月前よりも7ポイント下落。アジア、特に数の多い韓国が11ポイント減と悪化。

とうほう地域総合研究所は、2013年のNHK大河ドラマ「八重の桜」の舞台である会津若松市の観光動向調査を実施。鶴ヶ城天守閣の入場者数は2013年4月と5月、2010年の1.5倍となり、震災前の水準を上回った。

楽天トラベルの夏休み期間（2013年7月19日から8月31日）、海外ホテルへの宿泊予約は前年比で4.8％減、中国、韓国を除く予約数は前年比17％増。中国や韓国への旅行需要の低迷が影響が影響している一方、シンガポールは138.5％増、ハワイ（ホノルル・オアフ島）は52.3％増で好調

日本政府観光局（JNTO）によると、2013年5月の訪日外客数（推計値）は前年比31.2％増の87万5000人となり、5月の過去最高となった。単月でも過去3番目。東南アジアが好調のほか、計9市場で5月最多を記録

日本政府観光局（JNTO）によると、2013年5月の出国日本人数（推計値）は、前年比11.8％減の126万2000人。2月以降4ヶ月連続のマイナスで、4月の12.3％減に続く2ケタ減となった。

「エイビーロード海外旅行調査2013」によると、2012年の渡航先1位は韓国、2位はハワイ、続いて台湾。方面別では東南アジアと中近東・アフリカ、ハワイが好調だった

トリップアドバイザーは、世界の旅行者からの口コミをもとにした「トラベラーズチョイス　アトラクション（世界の人気観光スポット）2013」を発表。過去１年間に投稿された世界中の旅行者の口コミを元に集計し、アジアランキングで日本は観光名所の19位に「金閣寺」が、公園の3位に「広島平和祈念公園」が選ばれた

全日空／ANA（NH）の2013年5月のグループ実績によると、国際線旅客数は前年比12.0％減の47万9535人で、利用率は71.5％。北米・ハワイ方面が好調で、旅客数も前年を上回る推移。アジアは2ケタ減が続く。

関西国際空港の2013年5月の運営概況（速報値）によると、国際線の旅客数は前年比1％増の88万8006人となり、2ヶ月ぶりに増加。日本人は12％減だが、外国人は32％増の36万8380人。15ヶ月連続でプラスに。

「エイビーロード海外旅行調査2013」によると、今後行きたい渡航先は1位がイタリア（36.7％）。未婚の男女、既婚子供あり・なしの各項目でもすべて1位だった。2位はフランス（32.1％）、3位はオーストラリア（31.6％）となった

「エイビーロード海外旅行調査2013」によると、渡航先の総合満足度ランキングは、アメリカ東部が97.4％で1位となった。次いでイタリアが2位、ハワイが95.8％で3位に続いた。

エイビーロード・リサーチセンターの調査2013で、今後の海外旅行でのLCC利用意向率が56.2％となり、年々減少する傾向にあることが分かった。年齢が高く、海外旅行経験の多い層ほど利用意向が低い。

日本百貨店協会が発表した2013年5月の全国百貨店の売上総額は前年比2.6％増の4847億円超。増加率は3月の3.9％増に次ぐ高水準で、5月下旬の株価暴落の影響は見られなかった。