調査・統計・マーケティング

内閣府の2013年3月の消費動向調査によると、1月～3月期に海外旅行をした一般世帯の割合、4月～6月期に海外旅行を予定する一般世帯の割合ともに減少。一方、国内旅行は増加傾向にある。

外務省はゴールデンウィーク期間における中国への渡航予定者に対して、注意を促す渡航情報を発出した。4月29日～5月1日は中国の労働節の休暇となっており、中国人の国内移動が活発になっているという。

ユーザーが旅を作るウェブサービス「トリッピース」と、総合ランキングサービス「Gooランキング」は、コンテンツ連携を開始。トリッピースで企画されている旅のプランやツアーを厳選し、ランキング形式で紹介する。

文部科学省は平成23年度(2011年度)の高校における国際交流状況の調査結果を発表した。それによると、海外へ修学旅行を実施した高校は延べ1,203校、訪問者数は延べ15,916人だった。

フォートラベルの「2013年ゴールデンウィークの過ごし方」調査によると、予定が決まっている約7割のうち、海外旅行を予定している人は25.3％。欧州が伸び、中国と韓国は避ける傾向。旅行期間は10日間が最多。

日本銀行の「生活意識に関するアンケート調査」で、「1年前と比べて、支出を減らしたもの」の3位が「旅行」で」25.5％となり、旅行支出を増やした人を上回った。収入や貯蓄、余暇の減少が主な要因。

JTB総合研究所の調査で、シニア層は5年前と比べて収入が減少しているものの、団塊世代は貯蓄よりも消費に関心が高まっている傾向が表れた。特に、旅行と健康への関心が高いという。

第一生命研究所のマクロ経済分析レポートによると、民間企業の2013年夏のボーナスは2010年夏以来、6季ぶりの増加となる見通しだ。ただし、大幅アップを期待する報道ほどには増加しない可能性が高いと指摘する。

JTB総合研究所（JTB総研）の調査によると、インターネットで旅行を購入するシニア層は世代によって異なる。団塊世代（63～67歳）は33.8％。断層世代（54～62歳）は42.9％、キネマ世代（68～72歳）は、20.9％だった。

ゆこゆこが、このほど40～60代の男女1284名を対象に2012年の国内旅行動向調査を実施。調査によると、旅行回数についてはリタイア後の男性が前年＋0.9 回と増加。また、宿泊施設を予約する際の情報源については、「宿泊予約サイト」が54.1％と2年間で＋12.0ポイントと大きく伸びた。

トリップアドバイザーの「行ってよかった日本の展望スポット2013」で、1位は京都の清水寺、2位に東京スカイツリーが入った。清水寺は高さ13メートルで、ランキングで最も低いスポット。

JTB総研の調査で、シニア層の多様化が浮き彫りになった。断層世代（54～62歳）、団塊世代（63歳～67歳）、キネマ世代（68～72歳）と世代別にみると、年齢が上昇するにつれ旅行同行者の幅が広い。

国土交通省は2012年(平成24年)の航空輸送実績を公表。国際定期航空輸送の旅客数は前年比15.1%増の1,400万人となり、5年ぶりの増加となった。

観光庁によると、2012年の訪日外国人が旅行中に支出した金額（推計）は、一人当たり11万1983円で、2011年より1.7％減少。1位が中国、2位が米国、3位が香港で、東南アジア3カ国の一人当たり消費額も高い

JTBの円安が旅行に与える影響に関する調査で、海外旅行の経験が多い人ほど影響を感じる傾向が強いことがわかった。ただし、その内容は経験値に応じて異なり、経験の多い人は回数よりも1回の支出を減らす意向が高い

JTBの消費税引き上げが旅行に与える影響に関する調査で、増税後も旅行を希望する傾向が高く、心の充足感を得られる消費傾向への変化が見られた。旅行のほか、健康維持や趣味、教育費への節約は避けたい意向が強い

日本政府観光局（JNTO）が発表した2月の訪日外客数（推計値）は、前年比33.1％増の72万9500人。旧正月時期の変動や円安傾向で、大幅に増加した。台韓国も訪日旅行への割高感が解消され、36.9％増に。

マイナビの2014年卒大学生就職企業人気ランキング調査結果で、文系総合ランキングの1位にJTBグループ、3位にHISが入った。100位以内の旅行会社数は計6社。航空会社は2位に全日空（NH）、8位に日本航空（JL）

トリップアドバイザーの「トラベラーズチョイス世界のベストアイランド2013」で、ベリーズの「アンバーグリスキー」が1位に。カリブ海の白砂のビーチに囲まれた島で、沖合の「ザ・グレートブルーホール」という巨大な穴で有名。

内閣府の「景気ウォッチャー調査」で、景気ウォッチャーの現状判断DI値が上昇し、宝飾品や高級時計など高額品に関するコメントが増加。対象は12月には一般小売、百貨店等であったが、1月以降は高額の海外旅行、住宅販売にも波及。