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写真共有サービス「インスタグラム（Instagram）」の人気アカウント10選。世界を旅行しながら素晴らしい写真を日々投稿するインスタグラマー紹介。アメリカの旅行産業メディア「JohnnyJet.Com」より。

民泊に関する意識調査で、「民泊を利用したことがある」人は全体の7％、認知率は約6割。賛否はほぼ同率で分かれることも明らかになった。パイプドビッツ調べ。

伊勢丹シンガポール、ANAカーゴ、ヤマト運輸が、2016年1月9日より、シンガポールを対象にした越境ECサービスを開始。第一弾は福岡産のいちご「あまおう」。

凸版印刷は訪日外国人に買物情報を届けるサービスを開発。同社の電子チラシサービス「Shufoo!（シュフー）」をインバウンド向けにアレンジしたもの。訪日外国人の旅マエ、旅ナカにタッチする取り組みを加速。

海外現地ツアーの日本営業会社が、訪日旅行者向けに事業を転換。訪日日帰りバスツアーの催行を開始する。増加するインバウンドの需要に対応。

トリップアドバイザーは、中国人ユーザーの海外旅行先ランキングを発表。国慶節に実際に訪れた旅行先1位はバンコク。日本は東京の5位が最高。冬休みの注目の旅行先では日本が上位を席巻。

豪州の世界遺産・エアーズロックを5万個の電球で彩る世界最大級の光のイベント「フィールド・オブ・ライト2016」が2016年4月からスタート。往復バスと入場券や3コースディナー付きのパスも販売。

日本航空（JL）はこのほど、兵庫を拠点に電力販売を行う洸陽電機と提携。2016年4月より、「電気を買ってマイルがたまる」サービスを提供する。

FlightStatsが発表した年間定時運航サービス賞(Annual On-Time Performance Service Awards)によると、2015年の定時到着率について、主要航空会社部門ではJALが89.44%で1位となった。また、ANAも88.88%で3位。

コムスコアによるネット利用調査で、日本のモバイル利用者数は1億325万名で、アメリカに次いで2位。年齢別では55歳以上が約4割に。旅行関連サイトの利用シェアは「楽天」「じゃらん」「Yahoo!」が上位に。

東京都港湾局は2015年12月25日、新客船ふ頭に開設されるターミナルビルの概要を発表。世界最大級のクルーズ船にも対応、新たな「首都の玄関口」となる計画。

デジタル素材のマーケットプレイス「PIXTA」とスタークルーズ、SIAホリデイズが、「写真撮影ツアー」を企画。PIXTAのクリエイターが講師となり、人気のクルーズ中の様子など売れる写真撮影のコツを伝授。

日本海外ツアーオペレーター協会（OTOA）は、旅行業界のキーマンが集結する恒例の新年会を開催。業界が一丸となって海外旅行の復活に向けた取り組みをしていく方針を確認。

渋谷公園通り商店街は中華圏の大型連休・春節に向け、訪日外国人向けの大型キャンペーンを実施。総額100万円の懸賞を用意し、Wechatのシェイク機能を活用して商店街への誘導を図る。

人材ビジネスを主要事業とするパソナグループが新会社を設立し、訪日観光事業に参入。グループを活用し、東北地方の自治体や観光関連企業向けに観光開発やプロモーション、マーケティング事業を行なう。

富士急行は2016年春、会社創立90周年事業として新型特急「富士山ビュー特急」を導入。「富士登山電車」と同じく水戸岡鋭治氏がデザインを担当。

【座談会】2016年のオンライン旅行市場はどのような変化と進化を遂げるのか。トラベルボイスが「インターネット」と「観光」に携わる6社からキーパーソンを招いて座談会を実施。2016年の展望を語ってもらった。

日本空港ビルとビックカメラは2015年12月17日、共同出資による合弁会社設立で合意。空港型の家電製品免税事業などを国内外で推進していく。

観光庁は2015年12月21日より、訪日外国人向けにSIMカードやモバイルWifiルーター利用促進キャンペーン「JAPAN Mobile Week」を実施。成田空港をはじめ全国約800か所でレンタル事業者などと連携。

【年頭所感】　ヤフーの執行役員ショッピングカンパニー長、小澤隆生氏。　さらなる営業人員体制強化、システム増強などを進め、ECやオンライン予約業界に風穴を開けていく方針。買収した一休やダイナテックとの連携強化も。