ウェアラブル端末が「おもてなし」現場で活躍か、普及期2016年、発展期2018年 ―野村総研

野村総合研究所は、5年後の2019年度までのウェアラブル端末の進化とそのインパクトを予測した「ITロードマップ」を発表した。センサーやカメラの利用に伴うプライバシー上の懸念、ファッション性やコストの課題等もあり、生活者への本格的な普及にはまだ2、3年が必要と見ている。

2014年度~2015年度は「黎明期」。2014年から腕時計型や眼鏡型のウェアラブル端末の市場投入が開始されるが、当初は端末のコストやプライバシーへの懸念から、企業内で両手を使う業務などに限った試行的な利用からスタートすると見る。

2016年度~2017年度は「普及期」。生活者向けの端末が普及され、「身につけるアプリ・サービス」が登場。特にスマートウォッチは、マーケティングメッセージやアプリケーションを通して確実に届ける媒体として活用されるようになる。また、利用者の認知や熟練性が向上し、社会的なルールが形成されると、接客サービスでもウェアラブル端末を活用した「おもてなし」が始まる可能性があると予測する。

2018年度以降は「発展期」。複数のウェアラブル端末や環境に埋め込まれたセンサー同士が連携し、クラウド側のサービスと繋げてデメリットを補う技術が進化し、インテリジェントなサービスが実現するようになる。

例えば、クラウドサービスの天気予報データと端末のGPS、温度センサーカメラのデータを組み合わせ、天候の急変を予測してアドバイスすることも考えられるとする。そのため、この時代には端末そのものよりも、端末とネットワーククラウドの連携によるサービスを提供の内容が重要になってくると指摘している。

(トラベルボイス編集部)

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