JTBは、2026年4月25日から5月7日のゴールデンウィーク（GW）期間における旅行動向の見通しを発表した。アンケート調査や各種経済データに基づき、1泊以上の旅行に出かける人の傾向を推計したもの。それによると、総旅行者数は前年比101.9％の2447万人、総旅行消費額は前年比101.1％の1兆2876億円と、いずれも前年から微増となる見込みだ。
国内旅行は、日並びの良さと堅調な旅行意欲から旅行者数が2390万人（前年比101.7％）に増加する一方、1人当たりの平均費用は4万6000円（前年比97.9％）と減少すると推計。行き先は、居住地域内を中心とした近場や短期間の旅行、自家用車での移動が増加しており、費用を抑える工夫が見られる。国内の出発ピークは5月2日。
海外旅行は、航空便の回復や長期連休の取りやすさを背景に、旅行者数が57.2万人（前年比108.5％）、平均費用は円安や物価高の影響で32万9000円（前年比102.2％）に上昇すると推計した。行き先は韓国、台湾、東南アジアなどの近場が主流だが、北米や欧州などの遠方も根強い人気がある。
2026年の暦は5月2日から6日までが5連休で、休暇の組み合わせ次第で長期連休が可能となるが、混雑や高値を避けてGW前後に旅行を分散させる傾向も継続している。全体として、旅行予算を前年と同程度に維持しつつ、非日常の体験や家族との時間を重視する姿勢が鮮明となっているという。
円安と物価の影響、「手控え層」と「希望層」が拮抗
JTBが実施した今後1年間の旅行に対する生活者の意識についてのアンケート結果では、予算の維持とニーズの細分化という様相がみられる。支出意向については、前年と「同程度」と回答した層が48.7％と最多で、予算を押さえつつも旅行意欲をもつ姿勢がみられた。旅行の「単価も回数も同程度」が31.5％と前年より2.5ポイント上昇する一方、「支出を増やしたい」との回答は11.9％だった。
旅行先の選定では、治安や衛生面への不安が少ない地域を希望する層が15.1％と依然として多く、さらに自然現象や野生動物のリスク回避（10.1％）、酷暑や花粉等の季節による不快感の回避（9.9％）を重視する声も目立ち、安全性と快適性の両立が強く求められている。円安や物価高の影響については、旅行を希望する層（9.3％）と手控える層（8.8％）が拮抗した。
また、旅行に求める価値は世代間で大きく異なり、旅の形は従来の観光の枠を超えて広がっている。60代以上のシニア層が地域の歴史や自然を学ぶ旅を志向するのに対し、29歳以下の若年層では「推し活」や「デジタルデトックス」、「スリープツーリズム」といった自己回復や趣味性の高い体験が上位を占めた。生活者は自身の関心に合致した独自の体験価値を重視しており、旅行は個人のライフスタイルを反映した多様な活動へと進化している。
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