近ツー、JTBなど旅行大手ら4社、スポーツ観戦の高付加価値化へ新団体を設立、地域誘客や交流創出を推進

近畿日本ツーリスト、JTB、ぴあ、東武トップツアーズの4社は、共同で日本のスポーツ産業の発展と地域活性化を目的とした「一般社団法人スポーツホスピタリティ推進協議会（SHPC）」を設立した。

スポーツホスピタリティとは、観戦に特別な体験や付加価値を掛け合わせることで、コンテンツ価値の最大化や地域魅力の発信、交流の創出を図る取り組み。同協議会は、ホスピタリティ事業の担い手育成や、新たな観戦スタイルとしての認知拡大を使命としている。

その一環として、2026年10月2日には「第20回アジア競技大会」の開催地である愛知県で、第1回スポーツホスピタリティ視察研修会を開催する。研修会では、2025年オープンの愛知国際アリーナのプライベートな空間で飲食を楽しみながら観戦できる「ルームホスピタリティ」や、大会期間中に久屋大通公園で実施される公式セレブレーション・ファンゾーン「オフベニューホスピタリティ」を運営担当者の解説付きで視察・体験できる。対象はスポーツホスピタリティビジネスに関心のある法人や自治体等で、参加費は3万円（税込）。こうした活動を通じて、実務的な運営オペレーションやサービス提供の現場を学ぶ機会を提供し、経済効果の好循環創出を目指す。