デジタル・テクノロジー

近畿日本ツーリスト（KNT）は、修学旅行向けのリアルタイム位置情報システム「CCRy（ククリ）」の本格販売を開始。事故や災害発生時に学生の位置をリアムタイムに把握するシステム。

ウィラートラベルはサイト上で宿泊施設の予約を開始。当初は約250軒を扱い、今夏までに600軒に拡大する。既存のバスとホテルのダイナミックパッケージと合わせ、より個々のニーズに対応する。

カンター・ジャパンが新車購入を検討する消費者の行動を調査したところ、テレビや新聞広告などの伝統的な広告を「信頼する情報源」とした回答は約6割。消費者主導型のオンラインコンテンツは7％と少なかった。

京都フラワーツーリズム推進協議会は、アプリ上で小説や漫画などに出てくる京都のスポットを紹介。本とスマホを持ってそのスポットでそのシーンを読み、本の奥深さを味わうことを訴求する。

Hotels.com（ホテルズドットコム）の副社長兼アジア・パシフィック経営責任者アビラム・チャウドリー氏はモバイル予約が「大きな波」と指摘。日本のオンライン市場拡大に期待して、日本特化の展開をする。

ルレ・エ・シャトーはこのほど、Androidタブレットでの無料アプリの提供を開始し、全デジタル端末で対応可能とした。IT戦略を推進しており、全売上の25％がオンライン予約、うち10％がアプリ経由。

デイリー・インフォメーションは、「旅へ行く」人の心をサポート有料ウェブ会員サービス「LUXE TABIMONI」をオープン。ソネバとシックスセンシズと連携し、両ブランドを利用する旅を紹介する。

ウェザーニューズは、全国から寄せられる桜の観察リポートをもとに桜前線上昇を可視化する「さくらシミュレーター」を開始。

有限責任事業組合ジャパン・オルタナティブ・トラディッションが、旅行業務取扱管理者試験の観光地理用・学習アプリを発売。隙間時間で学習できるようにしたのが特徴。

エア・カナダ（AC）とアルバータ州観光公社は、「カナディアン・ロッキーの達人」の結果を発表。SNS利用で消費者から消費者にロッキーの魅力を伝えるキャンペーンで旅行商品の販売後押し。

フィンエアー（AY）は2014年3月14日～、アプリ「Passbook」に対応したモバイル搭乗券サービスを開始。当初は成田便のみだが、中部、関西便でも順次運用していく予定。

フォーカスライトJapanの牛場春夫日本代表が講演で語った「米国のオンライン旅行市場」。そこから日本市場が学ぶべき点や将来予測が可能な5つのポイントを紹介。

フォーカスライトJapanの牛場春夫日本代表は、2015年に日本の旅行市場ではオンライン取扱比率が40％となる予測を発表。米国旅行市場ではすでに40％を超えており同氏は「数年後には日本にも及ぶだろう」と語った。

カンター・ジャパンの調査で、新規購入・機種変更のスマートフォンのOSが、日本と世界で形勢が異なることが判明。日本はiOS、海外ではAndroidを選ぶ傾向が強まっている。

トリップアドバイザーは、ANAマイレージクラブとのキャンペーンを開始。トリップアドバイザーへの口コミ投稿に対し、ANAのマイルを付与。実施期間は8月31日まで。

日本マイクロソフトとエイチ・アイ・エス（HIS）は、タブレットの拡販とITを活用した新しい旅の楽しみ方を提案していく。2014年6月30日まで、「旅レット8キャンペーン」と名付けたキャンペーンも実施する。

インタースペースの調査によると、子どものいるママ（平均31.4歳）のスマートフォン保有率は84％で、2年前から3.6倍に拡大。LINEの利用率は7割に達し、コミュニケーションインフラの地位を確立。

JR東日本は2014年3月10日、スマートフォン向け「JR東日本アプリ」の提供を開始する。列車の利用をタイムリーにサポートするもので、山手線では乗車中の利用者の位置情報や車内温度も案内。

スマートフォンの広告事業を手掛けるCyberZは、2013年のスマートフォン広告市場規模が倍増したと発表。高速回線の拡充でデジタルコンテンツの利用が促進し、スマホの重要性が増したとしている。

長野県須坂市で、AR（拡張現実）機能を実装したスマートフォン向け観光アプリケーション「須坂まちウォーク」が開始。地元ケーブルテレビ局が開発し、テレビ局ならではの保有コンテンツも活用している。