デジタル・テクノロジー

スマートフォンでオーロラを楽しめる携帯アプリが誕生。拡張現実（AR）を使用し、モバイルを空にかざすとオーロラが見られる。「ラップランド北部フィンランドプロジェクト」がキャンペーンで使用。

北海道とヤフーは包括連携協定を締結。道政情報の発信や経済活性化など複数の分野で課題解決に取り組む。「Yahoo!トラベル」などの予約関連のプラットフォームの利用促進も含まれている。

グーグルはGoogleマップのストリートビューで、グアムとサイパンを含む北マリアナ諸島を公開。100か所以上の観光スポットをカバーし、ホテル、レストラン、モールなどインドアビューも提供。

スカイスキャナーは未来の海外旅行に関する白書「2024年の旅行」の最終章「旅行先とホテル編」を公開。旅行や滞在は個人化する一方、旅行先は未踏の地へ広がる。4つのポイントを取り上げた。

インターコンチネンタルホテルズグループ（IHG）が調査で、回答者の約4割が「旅行にぜひ持っていきたいもの」に「スマートフォン」をあげた。「旅行先でも毎日使用するつもり」は約7割。

ジャストシステムの調査で、LINEのスタンプをもらうために企業と「友達」になったことがあるとの回答は44.3％。アプリインストールや商品購入なども多く、スタンプが有力なツールになっている。

比較.comは、宿泊予約サイトの一元管理サイト「手間いらず.NET」で、中国の予約サイト「Ctrip」と連携を開始。Ctripの提携宿泊施設数は、中国7万軒、全世界40万軒、会員数は6000万人。

ニールセンの調査によると、東南アジアでオンラインショッピングをする消費者が大幅に増加。特に旅行サービスは最も広く購入され、シンガポール人とマレーシア人の購入意欲は世界1位2位を占める。

リクルートは、宿泊検索・予約アプリ「じゃらん」とグルメ・クーポンアプリ「ホットペッパーグルメ」を、アップル社の新OS「iOS8」の新機能「App Extensions」に対応。双方向の連携を開始した。

グーグル（Google）の日本語による検索キーワードで、2013年4月から2014年3月の1年間に観光地「地名」で最も検索されたのは「京都」。春秋などピークシーズンを前に季節変動が大きいのも「京都」で、変動が最も少ないのは「沖縄」に。

ソニー生命保険の「シニアの生活意識調査2014」によると、シニアが現在使用しているSNSは、Facebookが28.5%で最も多く、LINE(16.2%)、Twitter(15.5%)、mixi(7.3%)が続いた。

経済産業省によると、2013年度の国内の消費者向けEC市場規模は、前年比17.4％増の11.2兆円に拡大。宿泊・旅行業・飲食業は22.1％増の1.8兆円、EC化率は1.26ポイント増の7.38％と大幅に上昇した。

エクスペディアは、海外及び国内のホテル予約で実施している最低価格保証を改定。従来のバウチャー5000円分の提供から、2万円を上限に差額の2倍を返金する制度とする。

昭文社は独自取材した観光スポット情報を、法人向けにインターネット経由で配信する「MAPPLE観光情報API」を発売。まっぷるやことりっぷなどに掲載した7万件以上の観光スポットが対象。

世界最大手のオンライン旅行会社エクスペディのマーケティング手法は、圧倒的なグローバルスケールと対極の「緻密さ」が印象的。「モバイル＆ソーシャルWEEK」で語られた同社の方針と今後の展開をまとめた。

JAL(JL)は、JALホームページの旅の提案サイト「JAL旅プラスなび」で、市町村単位を対象としたWebコンテンツを連携先の各自治体と共同で企画・制作し、観光プロモーションを図る新たなビジネスモデルを本格的にスタートさせる。

トリップアドバイザーは、宿泊施設ページのエンゲージメントに関する調査結果を発表。特に投稿写真の数とクチコミへの返信がポイントで、施設側の積極的な姿勢が重要な要素になっていることが判明。

ニールセンが発表した、スマートフォン利用状況分析レポート（2014年2月）の結果で、SNS利用は金曜日が最多となった。昼と夜にピークがあるが、子どもを持つ母親は夕方の利用も多い。

三菱UFJニコスは会員向けサービスとして、ハワイ旅行用アプリの提供を開始。会員向けの冊子やエリア別優待ガイドをまとめ、スマートフォンで簡便に利用できるようにしたもの。

現実世界にIT技術で視覚的な情報を追加するAR（拡張現実）。スマホの急速な普及で、AR活用が日常になりつつある今、旅行業界でも旅行前後を含めた新たな展開を考える時機に来ている。そのポイントをレポートする。