調査・統計・マーケティング

エアライン・レイティングス・ドットコムの2013年の「安全な航空会社ランキング」で、1位にカンタス航空が選ばれた。2位はニュージーランド航空（NZ）、3位はエミレーツ航空（EK）で、日本の航空会社では9位にANA（NH）がランクインした。

観光地はどのように観光人口を拡大していくべきか――。日本交通公社（JTBF）は旅行動向シンポジウムで「80年代ツーリズム」、「FIT中心のインバウンド」、「スマート観光地」の3つの取組みを取り上げた。

JTB総合研究所の「バブル世代」を対象にしたライフスタイルと旅行消費に関する調査で、旅行の情報収集や申込み時に、約7割の人がインターネットを利用。当時のパッケージツアー利用者は現在の利用率も高いという。

JTB総合研究所の調査によりと、「バブル世代」の旅行への関心は高いものの、社会やライフステージの変化により異なるタイプが存在。変化、進化している実態が明らかに。バブル世代への対応を呼びかけた。

エクスペディアが米国で実施した飛行機内でのマナー調査によると、1番迷惑だと思うのは「子供の面倒を見ない親」（41％）。全回答者の63％が「子供と一緒に旅をしている親に不快を覚える」との思いも。

マクロミルの調査によると、今年、成人式を迎える全国の新成人の「日本」「自分」の未来は「明るい」という回答が大幅上昇。また、9割以上がSNSを利用、友人とのコミュニケ―ションの実態が明らかに。

イギリス最大の消費者団体Which?は、航空会社に対する満足度調査を実施した。その結果によると、長距離路線部門でベストエアラインはニュージーランド航空(87%)とシンガポール航空(87%)となった。

観光庁が発表した2013年7月～9月の中国人訪日旅行市場の分析で、全体的な回復期にある中、特にビジネス客の回復が先行。観光・レジャーでは20代女性が増加し、若年層の友人旅行という客層変化も見られる。

JTBモチベーションズは、148人に実施した調査結果から社内イベントが企業業績と関係が深いと発表。社内イベントを企業の業績向上に繋げるためには「効果的な企画・運営が重要」と提言。

東京商工リサーチが実施した経営者アンケートで、2014年の景気は「良くなる」との回答が約半数を占めた。ただし賃金は「変わらない」が6割弱で、慎重に足元固めを使用とする経営者が多い。

JTBの2014年旅行市場予測は、国内旅行が2億9150万人、海外旅行が1780万人、訪日旅行が1180万人。いずも2013年実績を超える。2014年は旅行業界にとってどんな年になるのか、JTBの予想背景をまとめた。

公益財団法人日本交通公社（JTBF）の旅行動向シンポジウムをレポート。2015年の訪日外客数は1140万人、2030年には2440万人との見通しを発表、日本の存在感を高めて外客を獲得していくためのポイントが語られた。

J.D.パワー・アジア・パシフィックの「2013年日本ホテル宿泊予約ウェブサイト顧客満足度調査」で、顧客満足度が下落傾向にあることが判明。「予約／変更手続き」の影響度が最も高いという。

国土交通省によると、2013年度上半期の国内航空運送事業者の運航で発生した安全上のトラブルは421件。最多は運航頻度の高いANAグループで120件、次いでJALグループが118件に。また、重大インシデントは2件。

2013年11月の全国百貨店売上総額は前年同月比2.4％増の約5654億円で2ヶ月ぶりのプラス。中旬以降の冷え込みによる冬物需要の高まりや冬ボーナス増加への期待感によって消費マインドが改善、また円安、増税前の駆け込み需要などが影響。

日本旅行・アメリカンエキスプレスは、2014年の出張市場について、世界的に価格が上昇するとの見通しを発表。特にアジア太平洋の上昇が北米や欧州を上回るが、日本ではLCC参入による競争激化で微減も予想。

日本交通公社（JTBF）観光政策研究部次長の塩谷英夫氏は2014年の国内旅行市場について「やや厳しい1年になる」との予想を発表。増税と景気へ不安で2014年の「旅行回数が増える」との回答が減少。

JTBは、2014年の海外旅行人数を1780万人、国内旅行人数を2億9150万人、訪日外国人数を1180万人とする見通し調査結果を発表。いずれもプラス推移の予想。

トリップアドバイザーの調査で、約6割の宿泊施設、および消費者が備品の持ち出しがあった（持ち出しをした）と回答。無料提供の洗面道具などが多いが、タオルや電池など意外なアイテムも。

日本旅行業協会（JATA）によると、会員会社の2013年9月～12月の海外旅行全般の業況感は－19となり、前回より4ポイント改善。3か月後はさらに上昇を見込み、緩やかだが回復基調にある。