フランス観光開発機構、新代表に着任したマゼンク氏に方針を聞いてきた

2015年7月15日、フランス観光開発機構の新たな在日代表にフレデリック・マゼンク氏(写真右)が着任した。これまで在日代表を務めてきたフレデリック・メイエール氏(写真左)は14日で退任、8月からイタリア・ギリシャ・アセアン地域観光開発顧問としてイタリア・ミラノで新しい任務を務めることになる。このほど、在日代表を交代する両氏に、これまでとこれからの日本市場の取組みを聞いてきた。


新任のマゼンク氏、成熟市場の日本人に「深いフランスを」

新たに在日代表に着任したマゼンク氏は10年前に日本事務所で勤務した経験を持ち、日本語も堪能。日本人や日本市場については理解が深い。フランス観光開発機構は、このほど日本政府観光局(JNTO)と両国間の観光交流人口拡大でタッグを組むことを発表したところ。2015年秋には、東京とパリで共同キャンペーンを実施することが決まった。マゼンク氏は、この活動についても陣頭指揮を執っていくことになる。


今後の取組みについて、これから詳細な方針を打ち立てていくことになるが、マゼンク氏は成熟市場の日本人に対して「深いフランスを紹介したい」と話す。現在のフランスへの日本人旅行者数は約68万人。そのうち、6割以上がリピーターであることから「パリから他のところ(地方)に足を運んでもらうために商品の多様化を図っていくことも重要」との考えだ。

特に、アルザス、ミディ・ピレネー、シャンパーニュ地方など日本人に注目が集まりつつあるエリアに期待。また、ワイン・ツーリズムも発展させていきたいという。ワインは、日本人にとって身近な存在となっているとともにフランス文化(土地・家族・歴史・ライフスタイルなど)の軸。ワインを通じた文化の理解は、文化に対する造詣の深い日本人に合っているという考えからだ。

なお、マゼンク氏の前赴任地は中国。日本とは対照的に8割が初めてフランスを訪れる旅行者で中国人観光客は、2006年の40万人から2011年には200万人と5倍増加した。その間、中国国内でのオンライン活動もかなり自由になってきたといい、中国版Twitter「新浪微博(ウェイボー)」のフォロワーは110万人まで拡大したという。


前任のメイエール氏、SNSの発展で「プロモーション手法が大きく変化した」

一方、在日代表を退任したメイエール氏は、着任した2009年からこれまでの日本市場を振り返る。在任中は、2011年の東日本大震災、2013年には日仏両首脳による観光推進における共同宣言されるなど、様々な動きがみられた6年間だった。この間、日本におけるトレードショーを進化させ、観光の枠を超えた交流の場に発展させるなど数々の功績を残してきた。

そんな同氏が「記憶に残る取組みのひとつ」としてあげるのが、ソーシャルメディア活動だ。フランス観光開発機構では、5年前のソーシャルメディアのアカウントはゼロだった。現在では、10万人以上のユーザーにフォローされる一般消費者向け・旅行業界向けのFacebookやTwitterを運営している。メイエール氏は「SNSの発展で、情報発信の手段が増えるとともに、プロモーション展開の手法が大きく変化した」と感慨深く振り返った。

トラベルボイス編集部:山岡薫

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