NPO法人映像産業進行機構（VIPO）はこのほど、「VR等のコンテンツ制作技術活用ガイドライン2018」を公開した。経済産業省が進める2017年度先進コンテンツ技術による地域活性化促進事業として進めたもの。
このガイドラインでは、VR（仮想現実）やAR（拡張現実）技術を用いたコンテンツに取り組み際に必要な、企画・制作の手法や上質な体験を提供するための開発上のポイントなどを記載。国内外の事例のほか、IoTやビッグデータ、AI、ドローンといった先進技術の最新動向も解説。米国VR分野のベンチャーキャピタルThe Venture Reality Fundが作成した、2017年下期の「VR業界マップ」に沿った分析も掲載した。
対象読者層は、VRコンテンツの制作者、VRを活用したプロモーションを行う広告代理店、VRを地域振興に活用したい自治体など。同ガイドラインは、VIPOからデジタルコンテンツ協会が受託して作成。機構内に設置した検討委員会では、東京大学大学院の廣瀬通孝教授が委員長を務めたほか、研究機関や大学、複数の民間企業が参画した。
ガイドライン（全112ページ）は以下のページで参照できる。
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