レジャー白書2026速報版を発表、国内旅行が参加率47.7％で4年連続首位、海外旅行は潜在需要1位　―日本生産性本部

日本生産性本部の余暇創研は、2025年の余暇活動の実態を調査した「レジャー白書2026」（速報版）を公表した。この調査は2026年2月にインターネットを通じて実施され、全国の15歳から79歳の男女3279人から有効回答を得たもの。

調査結果によると、余暇時間および余暇支出が前年より「増えた」と回答した割合から「減った」と回答した割合を差し引いた「ゆとり感指数」は、余暇時間でマイナス0.8、余暇支出でマイナス2.1となり、いずれも減少に転じた。仕事よりも余暇を重視する「余暇重視派」の割合は66.3％で、過去最高だった2024年の67.8％から微減している。

余暇活動の参加率では、「国内観光旅行（避暑、避寒、温泉など）」が47.7％を記録し、4年連続で1位となった。ただし、2024年の48.3％からは微減し、コロナ禍前の2019年の54.3％には届いていない。2位は「外食（日常的なものは除く）」の39.5％で、2024年比3.9ポイント増と大きく伸びた。一方、前年2位の「動画鑑賞（レンタル、配信を含む）」は、1.7ポイント減の36.4％となり、3位に後退した。

希望率と参加率の差を示す潜在需要においては、「海外旅行」が15.5％で1位、「国内観光旅行」が14.9％で2位となり、依然として旅行への高い意向が伺える。ただし、2024年と比べて、海外旅行は2.1ポイント、国内観光旅行は0.9ポイント低下した。いずれも、参加率ではなく希望率が低下したことが主な要因だという。

一人当たりの平均参加種目数は10.0種目となり、前年の10.2種目から微減した。コロナ禍の2020年の9.9種目、2021年の9.7種目を上回ったものの、2022年の10.1種目を下回り、2019年の12.3種目との差も顕著だった。