海外旅行

ハワイ州観光局が2017年のプロモーション内容を発表。旅行のきっかけが「友人・家族からの誘い」であることに注目し、ハワイ旅行を誘う仕組みをウェブ上に構築。「ごほうび、ハワイ案。」を提案。

JCBがAI（人工知能）を活用したチャットボットで海外観光ガイドを提供するサービスを開発。本格的な商業サービス展開を目指し、シリコンバレーを旅行する日本人に実証実験を行なう。

ジャルパックによると、2016年度下期の取扱人数は2.1％増の見込み。テロの影響を受けていた欧州が回復基調に転化。FIT化を受けてダイナミックパッケージが全方面で好調に。

日本人の海外旅行が回復傾向に。日本政府観光局が発表した2016年の日本人出国者数は5.6％増の1711万人。【直近10年間を比較グラフ化してみた】

ハワイ州観光局（HTJ）は、昨年末から「有休ハワイ」プロモーションのSNSキャンペーン第1弾「＃絶景有休ハワイ」を展開している。ハワイで有給休暇を楽しんでもらうと同時に、日本人の有休取得促進や、ワークライフバランス向上への期待も込めたもの。2017年3月31日まで。

韓国観光公社によると、2016年12月27日、韓国を訪問する外国人旅行者がはじめて年間1700万人を達成。そのうち日本人の訪韓旅行者は前年比24.8％増の229万人となる見通し。

ハワイ島への日本人観光客誘致に観光局が本腰へ。2016年1末からハワイアン航空（HA）が羽田／コナ（ハワイ島）直行便を運航開始で、来日したロス・バーチ・ハワイ島観光局長が意欲を示した。空港施設の新設など受入れ体制整備も。

米・ニューヨークを訪れた旅行者は過去最高の6000万人を突破。MICEやビジネス目的の訪問者数も過去最高の615万人に。2017年はさらなる増加を見込む。

エイチ・アイ・エス（H.I.S.）はこのほど、「2016年～2017年の学生旅行ランキング」を発表。スリランカが伸び率1位に。

外務省がフィリピンのマニラで1月9日に開催されるイベントに伴い、注意喚起を発出。同国におけるカトリック最大行事のひとつで、テロなどに巻き込まれないよう呼び掛けている。

リクルートマーケティングパートナーズが海外挙式の実態調査を実施。挙式費用総額は平均204.6万円、挙式場所はハワイが約6割。

外務省が2016年12月27日、欧州全域でのテロ発生に関する注意喚起を発出。これまでテロが発生していない国でも十分警戒してほしいとするもの。

東京都とパリ市が、双方の都市からの誘客を目指し、相互観光ピーアールを実施。東京では都営地下鉄やバス、パリではシャンゼリゼ大通りやバスティーユ広場などを舞台に、相互の広告を展開。

ジャルパックが2017年4月以降の海外ツアー商品を販売開始。ハワイやカリブなどを対象に、通常よりも1カ月前倒しで予約受付開始。

外務省は2016年12月20日、ドイツへの渡航者に向けた注意喚起を発出。ベルリン中心部のクリスマスマーケットへの車両突入事件を受けたもの。

「DeNAトラベル」が海外ツアーと「旅行キャンセル保険」の同時購入に対応開始。病気や交通事情などによりやむを得ず旅程を取り消す場合のキャンセル料を補償。

ビジネストラベルマネジメントで得られる企業の利益。戦略的に取り組む世界的トレンドから日本が後れを取る実態が、アメリカンエキスプレス・グローバルビジネストラベル・日本旅行のフォーラムで明白に。

外務省はエジプトへの渡航・滞在予定者に、海外安全ホームページで注意喚起を発出。このところ相次いで発生している爆弾テロ事件を受け。

外務省は2016年12月10日に発生したトルコ・イスタンブールでのテロ事件に伴い、注意喚起を発出。

2016年末に正式運用が予定されているスイスのゴッタルドベーストンネルを現地で取材。世界最長となる鉄道トンネルには観光商品としてだけでなくスイスの経済促進への期待がかかる。