調査・統計・マーケティング

ドイツを拠点にアプリ情報の分析などを行うadjust（アジャスト）は、日本語のiOSアプリの現状について調査を実施。それによると、日本語アプリ数は前年比55％増。全体の12.3％が日本語版であることが判明。

トリップアドバイザーの旅行動向調査で、世界の旅行者の10％が2014年に日本を旅行したと回答。2015年は11％が訪日旅行を予定しており、いずれもアメリカに次いで2番目に多い国となった。

エム・アール・エス広告調査によると、2014年の年間新聞広告出稿量は前年に引き続き阪急交通社が1位。トップテンにJTB、クラブツーリズム、100位以内にHISもランクイン。

京都文化交流コンベンションビューローによると、1月の外国人の宿泊利用割合は23.5％で、10か月連続で前年を上回った。東アジアとオセアニアで6割となり、スキーとの組み合わせで入洛する可能性も。

総務省が発表した「家計のネットショッピングの実態把握（2015年1月分 速報）」によると、オンラインショッピングの支出額のうち「旅行関係費（宿泊料、運賃、パック旅行費）」が占める割合は19.5％で、食費や衣料費を超えて1位に。

ジャストシステムのアンケート調査で、タクシー利用者の約2割が「スマホアプリ」で配車依頼をした経験があることが判明。最も利用されたのは「全国タクシー配車」。Uberの満足度も高い。

シニア向け宿泊予約サイト「ゆこゆこネット」は、このほど50歳以上を対象にランニング・ジョギングに関する調査を実施。「参加してよかったマラソン大会」ではホノルルマラソンのほか国内の地元密着型大会も。

トリップアドバイザーは日本の施設向けの表彰式を開催。この1年で同社サイトに掲載する宿泊施設は3万2125軒（前年比1223軒増）、飲食施設が38万4392軒（23万8884軒増）、観光施設が2万1300軒（5216軒増）とおおきく増加。

ネットエイジアが仕事を持つ女性対象にポイントサービスの利用状況調査を実施。利用が多いのは1位は「Tポイント」（73.7％）、2位は「Ponta（ポンタ）」（69％）。記事では主要ポイントサービスの宿泊・旅行関連サービス提携状況をまとめ。

【比較グラフシリーズ】日本人渡航者数の直近10年間の渡航先比較版（ハワイ・沖縄）。2014年のハワイは0.5％増の151万7600人、沖縄は5.1％増の616万2700人で過去最高となった。

北陸新幹線の開業を控え、停車駅周辺や沿線エリアでは宿泊予約が急増。開業日以降の楽天トラベルの宿泊予約人泊数を前年と比べると、石川県や富山県など周辺6県合計で5割増、金沢市内は倍増している。

グーグルと野村総合研究所は、インターネットの日本経済への貢献に関する調査分析結果を発表。スマホによって生まれた「アプリ経済」の市場規模は約8200億円となり、年平均90％で成長している。

法律関係の情報提供サービスを行う日本法規情報が、同社運営の複数サイトのユーザーを対象に「企業イメージに関する調査」を実施。SNSなどネット経由での情報が企業イメージを大きく左右する傾向。

トラベルボイスが日本航空（JL）と全日空（NH）のウェブサイトを対象にアクセストレンドを比較。2015年1月の訪問数やアクセス元となったサイトやSNSのランキングをまとめ。サイト特有の傾向も判明した。

リクルートライフスタイルが運営するスクール情報誌「ケイコとマナブ」は、仕事を持つ男女を対象に習い事に関する調査を実施。人気の習い事は「英語」がトップに。

トリップアドバイザーは、クチコミをもとに「トラベラーズチョイス　世界のベストビーチ 2015」を発表。世界一の人気となったのはブラジル「サンチョ湾ビーチ」。国内では沖縄・宮古島の「与那覇前浜ビーチ」が首位に。

世帯年収1000万円以上の「プチ富裕層」を集客するサイトランキングが発表。上位には「医療」「旅行」「ゴルフ」「車」「受験」関連のサイトが入り、旅行は男性20代～40代の意欲の強さが示された。

【比較グラフシリーズ】日本人出国者数の直近10年間の渡航先比較版（韓国・中国・台湾・香港）。2014年12月の中国は12.5％の大幅増で10カ月ぶりにプラス転換。2014年通年では台湾が2013年の0.8減から15％増への大幅増で163万4800人、香港も16％減から2.1％増となり107万8800人に。

部分開業が予定されているリニア中央新幹線が大阪まで全線同時開業した場合、インバウンドにより2900億円の経済効果が積み増しされるとの試算結果が発表。競合路線の航空需要減少による国際線増加で。

2014年7月～9月に東京を訪れた外国人旅行者数は、前年比27.1％増の237万2000人となり、四半期で過去最高を更新。観光消費額は2216億円で、日本人を含む全観光消費額の14.3％を占めた。