検索タグ "統計"

2015年度の沖縄県内主要ホテルの稼働状況調査によると、平均稼働率と平均単価はすべてのタイプの施設で上昇。一方でホテルの人材不足解決が急務に。

東京商工リサーチによると、2016年8月の旅行業の倒産は2件、宿泊業の倒産は6件。富山県では宿泊業で負債総額10億円を超える大型倒産が発生。

国連世界観光機関である「UNWTO」が定期的に発行している統計「ツーリズムバロメーター」。観光業に携わる上で知っておくべきデータをUNWTOシニアオフィサーの熊田順一氏が解説するコラム。

直近12カ月の東南アジア主要国（2016年7月タイ・シンガポール・マレーシア・インドネシア、推計値）版。4か国すべてが7月として過去最高を記録。

東京都の国際都市総合力向上に向け、必要な施策とその効果をシミュレーション。その結果、経済政策と観光インバウンド施策が2大要因になることが判明。不動産協会調べ。

6月の延べ宿泊者数は1.2％減の3700万人泊。7月は2.2％増の4579万人泊で調査開始以来の最高値に。観光庁の宿泊旅行統計調査より。

訪日外国人数の直近12カ月の国別比較版（2016年7月オーストラリア・アメリカ・イギリス、推計値）。オーストラリアとアメリカは7月の最高値を更新。イギリスは昨年大規模なイベントが開催された反動で前年比マイナスに。

国民生活センターはこのほど、全国の消費生活センターに寄せられた旅行関連のトラブル状況をとりまとめた。それによると、2015年度の旅行関連相談件数は合計3545件。ネット予約の結果は5年間で約2倍に増大。

みずほ総合研究所が国内宿泊市場を対象にした調査レポートを発表。標準的なシナリオでは、2020年の宿泊需要は3884万人。外国人シェアはほぼ2倍の20％に至る見通しに。

訪日外国人数の直近12カ月の東アジア主要国別比較版（2016年7月韓国・中国・台湾・香港、推計値）。中国の7月は前年比26.8％増の73万4100人で、全市場を通じてはじめて月間70万人超えを記録。

東京の新バスターミナル「バスタ新宿」での2016年お盆期間6日間の利用者数は合計約22万人。8月13日には一日で1624便が運行された。

英調査会社ユーロモニターインターナショナルがスポーツツーリズムのトレンドレポートを発表。オリンピックやサッカーワールドカップ開催地のインバウンド動向の傾向が明らかに。

ハワイ・グアム・沖縄への日本人渡航者数の直近12カ月比較。2016年6月はハワイが前年比微増、グアムは微減、沖縄への渡航者は8.2％増に。

アジア35か国・地域のうち、ネット人口最多は中国の7.2億人で、2位がインド、日本は3位。アジアのネット総人口が世界の約1/2を占めることが判明。「Internet World Stats」調べ。

民泊Airbnbは、リオ五輪会期中のホストの収益額が合計2500万米ドルを超えるとの予想を発表。市内での支出額など含む経済効果は7600万米ドルで、昨年のリオ市内の経済活動の約半分に。

2016年4～6月の日本人の国内旅行消費は8.7％増の5.4兆円、延べ旅行者数は8.0％増の1.6億人に。ゴールデンウィークの日並びの良さで好調に推移。

日本政府観光局（JNTO）によると、2016年7月の訪日外国人数は約2割増の229万7000人。これまでの単月過去最高は2016年4月の208万2000人だったが、それを約21万人上回る結果に。

日本政府観光局（JNTO）によると、2016年7月の日本人出国者数は前年比8.9％増の142万7000人。今年に入って5月のみマイナス推移（2.3％減）だったが、7月までプラス傾向が続く。

バンコクなど8都市で訪日経験者が「滞在費が高い」と感じていることが判明。「渡航費が高そう」「ビザ取得が困難そう」といった理由で訪日旅行に踏み切れない人も。

2017年新卒予定の学生に対する業界イメージ調査で、宿泊・旅行業界は「グローバルで明るく、魅力がある仕事」である一方、「休日・休暇・労働時間が少ない」イメージが明らかに。マイナビ調べ。