日本生産性本部余暇創研は、このほど「レジャー白書 2015 ～国内旅行のゆくえと余暇～」をとりまとめ、その概要を発表した。それによると、2014年の日本人の余暇市場は72兆9230億円（前年比0.6％増）、そのうち「観光・行楽」部門の伸びが5.0％増となり、市場全体をけん引する結果となった。実際に参加した余暇活動では、「国内観光旅行（避暑、避寒、温泉など）」が5400万人で4年連続トップとなっている。
この白書は、余暇活動調査などをもとに日本におけるレジャーのあり方を需要・供給両方の観点から時系列的・総合的に取りまとめるもの。今年は「国内旅行」にフォーカスをあてた内容で、白書の発行は2015年8月初旬の予定。1977年以来39回目の発行となる。
市場全体および部門別の推移は以下のとおり。
日本生産性本部：報道資料より市場全体の傾向 ―遊園地やテーマパーク、空港や鉄道の好業績が国内旅行の伸びに寄与
市場全体の傾向では、前年比5.0％の伸びを示した「観光・行楽」のうち、特に国内旅行が伸長。その要因として、遊園地やテーマパークが過去の最高業績を示したうえ、空港、鉄道、リゾートクラブなども好調で国内旅行の大きな伸びを支えた。また、訪日外国人旅行者の増加によってホテルが2けた成長、旅館は横ばい状態からプラスに転じた。
ほかの部門では、「スポーツ」は前年比0.7％増で3年連続の増加。公営ギャンブルやくじ、ゲームなどを含む「娯楽」部門は0.1％増とほぼ横ばい傾向にあるが、カメラやビデオ、映画や音楽コンサートといった「趣味・創作」部門は1.8％減となった。
余暇活動の参加状況 ―ウィンドウショッピングやウォーキングなど「歩く」レジャーの人気が上昇
実際に参加した余暇活動では、「国内観光旅行」（5400万人）が首位を維持しているものの、2位以下の順位には変動がみられた。
2位「外食（日常的なものは除く）」（5000万人、前年3位）、3位「読書（仕事、勉強などを除く娯楽としての）」（4990万人、前年4位）が昨年よりもランクアップしたほか、「ウィンドウショッピング」「ウォーキング」などが順位を上げてトップ10入り、「SNS、ツイッターなどのデジタルコミュニケーション」は昨年20位から17位に上昇した。
一方、順位を下げたものとしては4位「ドライブ」（4870万人、前年2位）、7位「映画（テレビは除く）」（4050万人、前年5位）があるほか、「帰省旅行」は前年19位から低下し20位圏外となった。
余暇活動の参加状況は以下のとおり。
日本生産性本部：報道資料より今後希望する旅行先 ―北海道・沖縄・滋賀・京都エリアに集中
「国内観光旅行（避暑、避寒、温泉など）」参加人口の好調を受け、その旅行先の実態をみると、「東京」（26.4％）が最多で、2位が「滋賀・京都」（19.9％）、3位が「長野・山梨」（18.9％）となった。その反面、10％に届かない地域も複数（新潟、埼玉、北陸、岐阜、四国、大分・宮崎・鹿児島、沖縄）あり、地域間で差が開く結果が判明している。
また、「今後の希望とする旅行先」では傾向が異なる。「北海道」（58.5％）が圧倒的な強さを見せ、次いで「沖縄」（48.5％）「滋賀・京都」（40.1％）となっている。旅行参加人数が最も多かった「東京」は25.3％にとどまっている。
日本生産性本部：報道資料より宿泊を伴うレジャー種目は「スキー」「クルージング」「ゴルフ」が人気
なお、同調査では旅行3種目（国内、海外、帰省旅行）以外の余暇活動参加者に対し、宿泊旅行を伴うそのレジャー活動にどのようなものがあったかを分析した。その結果、宿泊旅行を伴う活動の1位は「スキー」（49.7％）、2位は「クルージング（客船による）」（43.7％）、3位「ゴルフ」（34.3％）となった。
また、男性では「釣り」（25.1％）や「写真の制作」（15.9％）、女性では「催し物、博覧会」（14.6％）がトップテン入りしたことが特徴となっている。
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