フランス観光19団体が日本の旅行会社とオンライン商談会、海外旅行再開後に備え、リピーターのニーズ満たす商品づくりを

フランス観光開発機構(アトゥーフランス)は、2020年9月7日と8日に商談会「Sakidori France 2020」を開催した。今回は、コロナ禍のためフランスのテクノロジー企業Vimeetを活用したオンラインで実施。フランスからは19団体、日本からは旅行会社35社を含む46団体が参加し、商談総数は2日間で304件(出展者1日あたり8件)となった。

初のオンラインでの試みとなるため、社内セキュリティやインターネット環境を考慮し、特設会場も用意。旅行会社から6人ほどが会場に集まり、同機構が準備したオンライン機器を利用した。

また、商談会に合わせて、ウェビナー2本も実施。「オーヴェルニュ・ローヌ・アルプ/ニース・コート・ダジュール」には219人、「トゥールーズ/ヴォワイヤージュ・ア・ナン」には210人が参加し、海外旅行再開を見据えて、現地最新情報を収集した。

ネット環境などを考慮し、特設会場も設けたフランス観光開発機構在日代表のフレデリック・マゼンク氏は「新しいフォーマットのなかで、数字的にもうまくいった」と、初めてのオンライン商談会を評価。「商談は今後の商品の話が中心。大手旅行会社のなかには来年の商品を出し始めているところもある。来年早々にもマーケットは再開するのではないか」と期待感を示した。

一方で、オンライン商談会の課題も指摘。インターネット環境が参加者によって異なるため、スムーズなコミュニケーションで難しい面があったという。また、オンラインでは、リアル開催では商談の大きな機会となるネットワーキングができないことも、「残念なこと」として挙げた。来年もSakidoriは実施する予定だが、「リアル、オンライン、あるいはハイブリッド、いろいろな方法を考えていきたい」との考えだ。

来年は牛肉を初めとする地方の農産物に焦点

マゼンク氏は、来年のプロモーションテーマについても言及。ワイン以外の「食」を訴求していく方針を示した。特に牛肉に焦点を当てる。フランスの食の知名度は高いが、日本EU間の農産物関税緩和を受けて、牛肉、チーズ、食後・食前酒、パティスリー、シードルなど「いままでアピールしてこなかった地方の食材を取り上げる」ことで、地方料理の魅力を伝え、地方への送客につなげていく。

また、海外旅行が再開された後、最初に動き出すのはリピーターとして、「そのニーズを満たす商品造成を支援していく」考えも示した。具体的には、パリとその地の地域との組み合わせ、あるいは定番コースと新規コースとの組み合わせなどを想定する。

さらに、「ツアーのグループサイズもひとまわり小さくなるのではないか」と予想。ホテルについても、滞在中の衛生環境を確保するため、よりグレードの高いところが選ばれる可能性があるため、「商品代金も以前より少し高くなるかもしれない」との見通しを示した。

みんなのVOICEこの記事を読んで思った意見や感想を書いてください。