調査・統計・マーケティング

ヴァリューズによると、旅行・交通カテゴリのサイトの6月の訪問者数ランキングは1位楽天トラベル、2位じゃらんnet、3位日本航空/JAL（JL）。トップ10内の多くのサイトで訪問者数が2ケタ減となった。

総務省の調査で、2013年のネット普及率は82.8％で、利用者数は初の1億人超え。、20代、30代はスマホでの利用率がパソコンを逆転し、スマホへのシフトが加速している。

ナビタイムジャパンがの訪日旅行者向けスマートフォンアプリ「NAVITAME for Japan Travel」のダウンロード数が0万ダウンロードを超えた。1日あたり約2500人が利用しているという。

東京サマーランドが小学生の子供がいる親1000人に行った調査で、今年の夏休みのレジャー予算は7割近くの家庭が3万円以内で、レジャー1回あたりの平均予算は約1万5000円を予定している結果に。

マスターカードが2014年の海外渡航者数を予測した「世界渡航先ランキング」で、東京は世界19位の約538万人、大阪は37位の約319万人との見通し。首位はロンドン。バンコクは政情不安で2ケタ減。

ICT総研のスマートデバイスの市場動向調査によると、2013の出荷台数は3697万台で過去最高を記録。特にタブレットが拡大し、2015年にはノートPCを抜く見込み。

観光庁によると2014年1月－3月期ののべ宿泊者数は前年比2.2％増の約1.6億人泊。外国人のべ宿泊者数は37.3％増の約920万人泊と3期連続で3割増と増え、シェアも調査開始以来、過去最大に。

ニューヨーク市観光局によると、MICE利用が増加傾向にあり、2013年のミーティング・国際会議での訪問者数は590万人。ホテルや会場数も増加し、ホテルは2014年下期末に10.4万室になる予定

エイチ・アイ・エス（HIS）が発表した、2014年夏休み期間の海外旅行の予約人数は昨年に続きホノルルが1位。ファミリー旅行もハワイが1位を奪取。新規就航路線の伸びも顕著。

観光庁の2013年の宿泊旅行統計調査によると、年間ののべ宿泊者数は前年比6.3％増となり、2年連続で前年を5％を上回る推移となった。そのうち、外国人は27.4％増と大幅に増加。

日本航空/JAL（JL）の2014年5月の輸送実績は国際線、国内線ともに旅客数が増加。利用率も上昇した。国際線の好調な方面は太平洋線とグアム線。オセアニア線も2ケタ増に。

「企業の動画プロモーション」調査で、最も見られた企業の動画プロモーションは、「恋するフォーチュンクッキーサイバーエージェントグループSTAFF Ver./AKB48〔公式〕」で、約4割の認知度だった。

JTB総合研究所が女性を対象に実施した「女性の時間の使い方と旅行に関する調査」で、アベノミクス効果の影響について、全体の61％が「収入に変化がない」と回答。「収入が増加した」は11.4％だった。

国土交通省の国土交通政策研究所は「地方航空路線を活用した地域活性化」に関するシンポジウムを開催。LCCの効果について新規需要を生むと発表し、地方への影響が表れていることも指摘した。

楽天トラベルの2014年夏休み期間（2014年7月15日〜2014年8月31日）は、国内旅行は前年同期比20.1%増、海外旅行は同12.8%増でともに堅調。モバイル予約は7割増、20代は2倍に。

航空券比較検索のスカイスキャナーは、未来の海外旅行に関する白書「Future of Travel 2024（2024年の旅行）」を作成。今後10年間で技術革新で空港と機内体験がどのように変化するのかについて。

トラベルズー・ジャパンの夏休みの旅行に関する調査で、40代～60代の各世代の7割以上が夏の旅行を予定。旅行予算も前年より大幅な増額を予定し、特に海外旅行の増加が顕著だったことが判明した。

日経BPコンサルティングの「Webブランド調査2014－春夏」で、旅行関係系サイトのブランド価値が急上昇。上昇率トップ2は「じゃらんnet」、「JTB」で、全体50位内に新たに4社がランクイン。

ポイントサービス「Ponta」の消費意識調査（2014年6月）で、消費増税を実感するとの回答が84.7％となり、4月の調査時よりも10ポイント以上増加。旅行への購入意欲は改善したが、増税前には及ばす。

JTB総合研究所が女性を対象に実施した調査で、旅行を思い立つきっかけで「旅行会社のパンフレット」（42.0％）は2番目。SNS発信をする目的の旅行は20代で1割。