訪日インバウンド

注文住宅のヒノキヤグループが訪日客向けホテル事業に参入。ゲストハウス運営を行なう訪日メディア「IKIDANE」と連携で。

アドビシステムズが、デジタルマーケティングカンファレンス「Adobe Digital Experience Insight 2018」を開催。基調講演では、顧客体験をキーワードにインバウンド戦略でのデジタル対策についてJTBの三島氏とJTB総研の山下氏が登壇。

日本気象協会が訪日外国人に対する「熱中症予防」の啓蒙を強化。今年は兜が作れる折り紙付きリーフレットでアピール。

子連れ旅行客向けにベビー用品とベビーカーを宿泊ホテルに届けるサービスが誕生。訪日外国人の需要も見込む。

訪日外国人数を東南アジア主要4か国／地域（タイ・シンガポール・マレーシア・インドネシア）で比較。2018年3月までの12ヵ月推移グラフを作成。

経済産業省が、外国人患者の受け入れ促進に向けて課題を整理。現状把握のための仕組みづくりや渡航支援企業認定で新基準を制定など。

医療シンクタンクのジェイ・アイ・ジー・エイチ（JIGH）は、総合保証サービスを展開するイントラストは、外国人患者に対する「医療費未払い発生防止プログラム」を医療機関向けに提供。未払金を立替払いする保証サービスも。

JTBとNECが訪日個人客向けに手ぶらの音声ガイドで実証実験。AIやワイヤレスイヤホン活用で、2020年見据えた事業化を検討へ。

観光庁が訪日旅行者の保険加入状況と医療受診の実態調査を実施。医療費をカバーする旅行保険に加入していた人は、全体の73％との結果に。

建設会社が訪日旅行特化型の旅行会社と、LCC春秋航空グループが業務提携。中国市場向け民泊施設の開発や航空券とのセット販売など開始。

UDSがアジア拠点の旅行アクティビティ予約「Klook（クルック）」とインバウンド向けサービスに関する業務提携。東京・新宿のインバウンド向け施設でチケット受け渡しを開始。

JTBがアクティビティ予約「asoview！」を運営するアソビュー社とともに昨年1月に開始した観光関連商品の販売管理システム「エリアゲート」。今年4月からはその多言語バージョンがリリースされ、インバウンド市場への対応も可能に。

観光庁が「2020年までに訪日旅行消費額8兆円」達成に向け、体験型観光による消費を促進。このほ提言書をまとめ、今後の方向性や施策を整理。

富士急行が中国チャットアプリ「WeChat」内でチケットを販売する「WeChat オンラインチケット」を導入。アプリを通じて中国現地通貨で富士急ハイランドや「富士芝桜まつり」のチケットを販売。

東京メトロが訪日客向けの企画乗車券販売で、Alipayの導入を開始。上野駅を皮切りに、他所での展開も検討へ。

エクスペディアグループはこのほど、同社サイトの予約データをもとに2017年の訪日旅行者需要を分析。東京・大阪・京都では35％増以上を記録。

日本政府観光局（JNTO）によると、2018年3月の訪日外国人数（訪日外客数：推計値）は前年同月比18.2％増の260万7900人。英国、カナダ、ドイツは単月最高を記録。

成田空港で運用されている訪日客向けAIコンシェルジュが、トランジットツアーの案内を開始。空港内の待ち時間を活用する情報として積極的に配信。

成田国際空港会社は、新しい訪日旅行情報サイト「TOKYO-NARITA JAPAN EXPLORER (英語版)」を開設。成田空港周辺や成田空港から国内線や高速バスでつながっている観光地情報やアクセス情報などを提供。

外国人が日本で経験してみたいスポーツ。「する」も「みる」もスノースポーツが人気。「する」スポーツは登山やハイキング、ウォーキングなど自然を楽しむものも。