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博報堂の新しい大人文化研究所は、団塊世代を含む60代の孫に対する意識の変化を指摘し、新しい消費機会があると発表。孫と友達関係を楽しむシニアが増加しており、孫との国内旅行への意欲が高いという。

2014年3月の訪日外客数（JNTO推計値）は、前年比22.6％増の105万人。2013年7月の100万人を上回り、過去最高を更新した。桜のプロモーションや中国からのクルーズ船の寄港などが奏功した。

2014年3月の日本人出国者数は、前年比3.5％減の159万5000人となった（JNTO推計値）。1月からマイナス推移が続いている。

日本航空(JL)は、2014年3月の旅客輸送実績を発表。これにより、2013年度の実績もまとまった。それによると、国際線旅客数は前年比1.6%増の772万3293人。

欧州連合(EU)の欧州委員会は EU 域内での飛行禁止航空会社リストを更新し、2010年から続いていたセブパシフィック航空(5J)へのEU加盟国乗り入れ規制を解除した。

JTBは、ユニバーサル・スタジオ・ジャパンの限定プラン付パッケージツアーを4月21日より発売開始。通常の開園より15分早く入れる「アーリー・パークイン」や通常パスより半日長い滞在が可能なプランで。

台湾観光協会は、日本観光振興協会、日本旅行業協会と「日台観光フォトコンテスト」を開催中。お互いの国の”おすすめ”を紹介し合うもので、1月から3月までの間に1127件の応募があった。

KNTは、日本最大のハワイファンコミュニティサイト「Hawaii.jp」と、ハワイアンイベントを運営するレイランド・グロウと提携。ハワイ関連イベントの共同プロモーションを共同展開する。

総務省の調査によると、スマートフォンの利用率は52.8％と、過半数に拡大。ソーシャルメディアの利用率は57.1％で、コミュニケーション手段もメールからソーシャルメディアに代わりつつある。

NEXCO東日本北海道支社レンタカー7社と連携し、訪日外国人旅行者を対象に北海道での乗り放題の割引料金を設定。高速道路での利便性向上と、長期滞在の支援を実現し、誘致活動につなげる。

JTBの調査によると、スポーツの1か月あたりの平均費用は28,781円。となった。シニア男性ほど費用が高く、50代、60代は平均の2倍以上。東京五輪の観戦意向は約7割で、ボランティア参加の希望も。

日本航空/JAL(JL)は、4月22日から大韓航空(KE)が運航する日本/韓国間の全路線・全便にコードシェアを拡大。対象路線は16路線から24路線に増えることになる。

中部国際空港は2014年ゴールデンウィーク期間(4月25日〜5月6日)の国際線予約状況をまとめた。それによると、予約総数は前年比8.7%増の14万700人と好調に推移している。

ハワイの2月の日本人渡航者数は前年比0.5％増の11万9882人。ただし、1人1日あたりの消費額は4.6％減の286米ドル、平均日数は1.1％減の5.71日と減少し、総消費額は5.2％減の1億9570万米ドルとなった。

フィンエアー（AY）は、「ムーミン」をイメージキャラクターに起用。世代を超えて世界各国で愛されているムーミンを通して、日本と欧州を最短最速でつなぐエアラインとしての認知を高める。

翔栄クリエイトが、社員の休暇取得率と仕事の創造性・生産性の向上などを目的に、新たな休暇制度を導入。社員全員が「年に一回は旅行に行く」がコンセプト。

外務省の「ASEAN7か国における対日世論調査」で、ASEAN各国の「最も信頼できる国」で日本が1位に選出。経済技術以外にも、生活・文化に対する関心度が高いことも判明した。

APECイベントなど大型MICEを成功に導いてきたグレッグ・ヤマナカ氏が来日。ハワイのMICE業界における第一人者が語るMICEのプランナーが注力すべきポイントなどを聞いた。

文部科学省によると2011年の日本人の海外留学者数は、前年比1.0％減の5万7501人と減少。留学者数の1位・アメリカ、2位・中国で全体の65％強を占める。海外からの留学生も減少している。

ウィラートラベルは、JAL往復航空券と宿泊をセットにした国内ツアーを17,800円～で発売。今後は高速バスを組み込んだ商品も販売する予定。