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ドイツ観光局によると、2014年1月～8月の外国人宿泊者数が5160万泊となった。10ベッド以上の宿泊施設に限ると5.3％増で、前年同期を上回る推移。日本は3.3％減。

ニールセンは、消費者によるマルチスクリーン（複数のデジタル機器・複数スクリーン）の利用状況について調査を行った。それによると、「オンラインショッピングはパソコン」、「動画や映像、音楽、ゲームを楽しむ際はタブレット」といった傾向に。

JTB総合研究所の調査で、2014年の海外旅行先でのショッピング消費額は平均621米ドルとなり、2012年より76米ドル減少。為替の影響によるもので、円換算した実質的な消費額では約9000円の増加。

ホテルズドットコムの調査で、日本人が海外旅行で支払う宿泊料金がアジア1位であることが判明。2位は中国、3位はインドの順。一方、国内旅行で支払う宿泊料金は24位と低水準。その差は6000円超に。

訪日外国人数の直近12カ月の国別比較版（2014年9月韓国・中国・台湾・香港）。直近3カ月にわたり4カ国すべてが前年比を上回る結果となっており、9月として過去最高を記録。

観光庁が発表した2014年7～9月期の訪日外国人消費動向調査によると、訪日外国人全体の旅行消費額は前年同期比41.2％増の5505億円、2014年第3四半期までの総計は1兆4677億円。1四半期で5000億円超を示すのは初めて。

観光庁の旅行・観光消費動向調査によると、2014年4～6月期の国内旅行消費額は前年同期比9.7％減の4兆7288億円。2012年10月～12以降6期ぶりに総計、宿泊旅行、日帰り旅行のすべてで前年比マイナスとなった。

実店舗では商品の品定めのみを行い、その後ECサイトなどで購入するのが「ショールーミング」といわれる消費行動。クロス・マーケティング社調査によると、継続的なショールーミングには「楽しさや面白さ」と「合理性やお得感」の認識傾向。

2014年の動画広告市場規模は2013年と比較して約2倍の311億円、2017年には約5.6倍の880億円規模に至ると予測。スマホ向け動画広告がけん引役となり成長期に入ったことが明らかに。

ニールセンの調査によると、2014年4月までの1年間でスマホ経由のネット利用者が41％増の4万553人に増加。9カテゴリで上回り、今後のマーケティングは「スマホファースト」が必須としている。

観光庁によると、8月の主要旅行業者50社の海外旅行と国内旅行の取扱額はいずれも前年比マイナス。外国人旅行はビザ緩和の影響で引き続き好調。東南アジアからの旅行者が増加している。

国土交通政策研究所の「旅館ブランドに関する調査研究」によると、日本の旅館の約 4 割が外国人旅行者集客への取組みを実施。宿泊客全体に対する外国人宿泊客の割合が「1％以上5％未満」と回答した旅館も約4割。

日本政府観光局（JNTO）によると、2014年9月の日本人出国者数は、前年比2.1％減の152万1000人となった（推計値）。2014年は5月のみ前年比でプラスとなったものの、6月以降は4か月連続でマイナスとなっている。

日本百貨店協会によると、9月の全国百貨店売上高で、訪日外国人は前年比58.2％増の47億円となり、9月の過去最高を更新。1月～9月累計で2013年の年間実績を上回った。

国土交通省・国土交通政策研究所は、外国人宿泊客の「旅館ブランドに関する調査研究」を公表。温泉を目的に選ぶ外国人はアジア系、宿泊経験が豊富な旅行者が多いことが明らかに。

宿泊予約サイト「ブッキングドットコム」が行った旅行調査によると、英国の若年層にインターネットで旅の素材ごとに予約して組み立てる旅への需要が急速に高まっている。回答者の半数以上が旅を素材ごとに予約。

リクルートホールディングスは株式上場にあわせ、決算情報を開示。2015年3月期第1四半期の売上高が3058億円で、このうち旅行分野は110億円。旅行分野を含む「販促メディア事業」は774億円。

アウンコンサルティングが世界40カ国を対象にした検索エンジンの利用シェア調査を発表。多くの国でGoogleが1位、Bingが2位となっている一方、韓国ではNaver、中国ではBaiduが首位で異なる傾向。

労務行政研究所によると、東証一部上場企業の2014年末賞与・一時金は平均で前年比4.6％増の70.9万円となり、2011年以来3年ぶりの増加となる見込み。支給月数も67.2％の企業で前年より増加の予定。

KNT－CTの2014年8月の取扱額は、海外旅行が前年比3.0％減、国内旅行が9.3％減。団体旅行は国内学生以外が前年割れ、自社企画も絞り込み戦略で2ケタ減となる中、クラブツーリズム海外は2ケタ増に。