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シニア向け宿泊予約サイト「ゆこゆこネット」は、このほど50歳以上を対象にランニング・ジョギングに関する調査を実施。「参加してよかったマラソン大会」ではホノルルマラソンのほか国内の地元密着型大会も。

トリップアドバイザーは日本の施設向けの表彰式を開催。この1年で同社サイトに掲載する宿泊施設は3万2125軒（前年比1223軒増）、飲食施設が38万4392軒（23万8884軒増）、観光施設が2万1300軒（5216軒増）とおおきく増加。

ネットエイジアが仕事を持つ女性対象にポイントサービスの利用状況調査を実施。利用が多いのは1位は「Tポイント」（73.7％）、2位は「Ponta（ポンタ）」（69％）。記事では主要ポイントサービスの宿泊・旅行関連サービス提携状況をまとめ。

グーグルと野村総合研究所は、インターネットの日本経済への貢献に関する調査分析結果を発表。スマホによって生まれた「アプリ経済」の市場規模は約8200億円となり、年平均90％で成長している。

法律関係の情報提供サービスを行う日本法規情報が、同社運営の複数サイトのユーザーを対象に「企業イメージに関する調査」を実施。SNSなどネット経由での情報が企業イメージを大きく左右する傾向。

リクルートライフスタイルが運営するスクール情報誌「ケイコとマナブ」は、仕事を持つ男女を対象に習い事に関する調査を実施。人気の習い事は「英語」がトップに。

世帯年収1000万円以上の「プチ富裕層」を集客するサイトランキングが発表。上位には「医療」「旅行」「ゴルフ」「車」「受験」関連のサイトが入り、旅行は男性20代～40代の意欲の強さが示された。

部分開業が予定されているリニア中央新幹線が大阪まで全線同時開業した場合、インバウンドにより2900億円の経済効果が積み増しされるとの試算結果が発表。競合路線の航空需要減少による国際線増加で。

スマホの浸透で、日常時間にどんな変化が生じたか。ジャストシステムのアンケートでは、マスメディアへの接触時間が減ったとユーザーが認識している状況が判明。スマホの利用で「待ち時間」も変化。

トレンド総研は10代と20代の若年層を対象にソーシャルメディアの利用実態調査を実施。それによると、友人とのコミュニケーションに利用する機会が最も多いのは「LINE」が全体の7割でトップ。また、10代と20代でも異なる傾向が明らかに。

MMD研究所の調査で、60歳以上のシニアのスマホ所有率は27.6％となり、約4.4％増加。スマホユーザーの次回スマホ購入意欲は高いが、ガラケーユーザーはガラケーの利用希望が多いことが判明。

大阪商工会議所が小売店、飲食店を対象に実施した調査で、中国人観光客の売上に占める割合が11.3％に拡大。「銀嶺カードによる決済」導入などの対応を進める一方、免税対応は7割が実施していないことも判明。

USPジャパンはブルームーン・マーケティングおよびシントAB（CintAB）社と共同で、世界10カ国のモニター1000名を対象としたネット調査受託サービス「訪日ゲストリサーチ」を開始。訪日外国人旅行者誘致に向けてショッピング市場にフォーカス。

訪日外国人旅行者に人気の「澤の屋旅館」での宿泊者アンケートで、北米、欧州、アジア、豪州の個人旅行者のスタイルの違いをまとめた。旅行全体の日数は平均19.0日で、日本滞在は15.4日。

現役医師のオフの過ごし方1位は「旅行」がランクイン。ストレス発散や気分転換が目的。温泉やドライブ、自然との触れ合いなど、旅行関連の項目も多かった。医系専門予備校「メディカルラボ」調べ。

オリコンによる顧客満足度ランキングで、旅行会社（国内旅行）ランキングの総合1位にはJR九州（九州旅客鉄道）、2位はH.I.S.、3位は日本旅行となった。評価項目別や目的別、地域別ランキングではそれぞれ異なる傾向に。

統計数理研究所の「日本人の国民性調査」で、日本人の内面と経済力を再評価する傾向が判明。自身の生活水準は変わらないが、自身の「幸福」感は向上。将来的な見通しも好転。

IT分野の調査を行うIDCジャパンが、業務でモバイル端末（スマートフォンとタブレット）を使用している国内企業250社を対象とした実態調査を実施。企業規模に応じてデバイス管理状況が異なることが明らかに。

日本総研がアジア主要13都市の中間層以上を対象とした消費動向調査の結果を発表。日本への観光旅行意欲は認められるものの「踏み切れない理由」も浮き彫りに。さらに消費動向における東京ならではの特徴も判明。

マクロミルの韓国、台湾、中国、タイ、アメリカの20～30代対象の訪日旅行アンケートによると、過去3年以内にプライベートで日本を旅行した回数はタイが最多で2.09回。SNSによる情報発信状況も分析。