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実店舗では商品の品定めのみを行い、その後ECサイトなどで購入するのが「ショールーミング」といわれる消費行動。クロス・マーケティング社調査によると、継続的なショールーミングには「楽しさや面白さ」と「合理性やお得感」の認識傾向。

東京商工リサーチによると、全国の空港ターミナル経営会社のうち56社の2013年度決算の売上高は、4.3％増の2567億円。トップは羽田空港ビルデングで、全体の約4割超となる圧倒的な1位だった。

2014年の動画広告市場規模は2013年と比較して約2倍の311億円、2017年には約5.6倍の880億円規模に至ると予測。スマホ向け動画広告がけん引役となり成長期に入ったことが明らかに。

国内1000市区町村と 47 都道府県を対象にした「魅力度ランキング」で北海道が6年連続で1位、ワースト47位には茨城県。市区町村では、1位が函館市で77.9％が「魅力的」と回答。「観光意欲度」では出雲市が大きく躍進。

ニールセンの調査によると、2014年4月までの1年間でスマホ経由のネット利用者が41％増の4万553人に増加。9カテゴリで上回り、今後のマーケティングは「スマホファースト」が必須としている。

JTBの調査で、20代の「アート旅男子」マーケットの可能性が浮上。今後のアートを目的にした旅行の意向を示した20代男性は18.4％で最も高く、アート関連グッズへの消費意欲も強い結果が判明。

海外旅行検索サイトのスカイスキャナーのヨーロッパ国際空港が提供するWiFiサービスの状況調査によると無料・無制限のWiFiサービスを提供しているのは約48％。「実情と大きなかい離」があるとしている。記事中に一覧あり。

阪急交通社のウォーキング・ハイキングツアーが好調に推移。2012年度比では国内220％増、海外304％増、13年比でも国内50％増、海外20％増の見通し。その理由を探るべくアンケートも実施。

全国地方銀行協会は「地方経済天気図」（2014年10月）で、景気の現況を「足踏み感」と発表。観光は天候不順の影響で西日本を中心に入込客が減少。沖縄が「晴れ」、北海道が「晴れ一部曇り」に。

国土交通政策研究所の「旅館ブランドに関する調査研究」によると、日本の旅館の約 4 割が外国人旅行者集客への取組みを実施。宿泊客全体に対する外国人宿泊客の割合が「1％以上5％未満」と回答した旅館も約4割。

日本百貨店協会によると、9月の全国百貨店売上高で、訪日外国人は前年比58.2％増の47億円となり、9月の過去最高を更新。1月～9月累計で2013年の年間実績を上回った。

国土交通省・国土交通政策研究所は、外国人宿泊客の「旅館ブランドに関する調査研究」を公表。温泉を目的に選ぶ外国人はアジア系、宿泊経験が豊富な旅行者が多いことが明らかに。

宿泊予約サイト「ブッキングドットコム」が行った旅行調査によると、英国の若年層にインターネットで旅の素材ごとに予約して組み立てる旅への需要が急速に高まっている。回答者の半数以上が旅を素材ごとに予約。

JTBは「訪日外国人旅行者にお勧めしたい美術館やアートイベント」と、「人に勧めたい、今後行ってみたい芸術祭などのアートイベント」のランキングを発表。中国四国の健闘目立つ。

日観振の調査で、7月～9月の宿泊旅行実施率は42.7％でほぼ前年並みと判明。20代（学生除）が強く、実施率は2ポイント増の43.0％となったほか、次期の旅行意向も8.4ポイント増の41.9％と大きく伸びた。

SBI証券の調査で、金融商品以外で自己投資として「旅行」をあげた人が男女とも1位となった。女性は関心が高いと思われる「美容」は4位、旅行の方が「投資」としての意識が高い。

ニールセンの、スマホアプリ利用状況分析によると、日本人のスマホ利用時間のうちアプリ利用はウェブブラウザの約2.5倍と判明。1月1回以上利用のアプリは27個で、今後も同程度で推移すると予想。

ショッピングツーリズム協会などが新免税制度の運用開始に伴い、商業施設への初動調査を実施。「満足」が6割も、「期待以下」の感想や、想定以上の購入時の対応や封入に伴う手間に対する意見など

トレンド総研が夫婦を対象に実施した年末年始休暇に関する調査で、理想の過ごし方が男女で異なることが判明。今年末に旅行する予定は14％で、9月までに年末年始の計画をした人はわずか12％。

JTB総合研究所の調査で、スマホでの旅行の予約経験率は28.3％に拡大。商品別では1位は宿泊施設、2位は国内ツアーだが、モバイルでの需要が高そうな現地発着ツアーは5％未満だった。