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アウンコンサルティングが世界40カ国を対象にした検索エンジンの利用シェア調査を発表。多くの国でGoogleが1位、Bingが2位となっている一方、韓国ではNaver、中国ではBaiduが首位で異なる傾向。

エクスペディアジャパンの調査で、シニア女性の63％が「夫と一緒の旅行は気楽でよい」と回答していることが判明。独立した子供との旅行は9割が望み、4割弱が子供からのプレゼントを期待。

労務行政研究所によると、東証一部上場企業の2014年末賞与・一時金は平均で前年比4.6％増の70.9万円となり、2011年以来3年ぶりの増加となる見込み。支給月数も67.2％の企業で前年より増加の予定。

楽天の「女性がガッカリする、旅行中の男性の許せない行動ランキング」で首位は「ずっとスマホをいじっている」に。楽天トラベルが運用するFacebook上で総投票数1120件から算出。2位は「渋滞にイライラ」。

あとらす二十一は、訪日旅行者のショッピング行動の実態把握を目的に調査を実施。英語圏は街歩きで気に入った店や商品を選ぶ、中国語圏はFITを中心に商品や店を事前に調べて来日する傾向が強い。

JTB総合研究所の調査で、スマホでのSNSは複数利用が当たり前になったことが明らかに。情報発信先の特徴により、発信のタイミングが異なり、旅行中のその場での発信は「Twitter」が最も多い。

Hotels.comによると、2014年上半期の国内ホテル宿泊料金が高騰。最も高い東京は17％増で1.5万円。要因の一つが訪日客の増加で、訪日客国別の宿泊料金で1位の中国人は24％増の1.7万円に増加。

トーマツのメディア利用動向調査で、購買決定に影響する要素が日本と世界で異なることが判明。日本人はオンラインの場合、家族や知人の推薦よりユーザーレビューを参考にする。

クリテオが発表した2014年上半期の「Travel Flash Report」によると、同期間中に旅行サイトで行なわれたモバイルでの予約は前年比20％増となり、デスクトップの伸び率を大きく上回る結果となった。

博報堂DYメディアパートナーズの調査によると、70代が音楽観賞やスポーツ観戦などのコンテンツに消費する年間金額は、約3.1万円。お小遣いは1か月約5.3万円で、子供と孫には年間66.9万円を消費。

アビームコンサルティングは、「価値観別消費実態調査2014」を実施した。それぞれの価値観の違いに対応したマーケティング施策を打つことが重要だとする。

武蔵野銀行グループのぶぎん地域経済研究所は、「さいたまスーパーアリーナ」の経済波及効果について、直接効果が261億円、経済波及効果を394億円と試算。雇用創出効果は3644人としている。

フジヤマNAVIが富士山5合目で実施した調査で、登山直後の人の81.3％が富士登山への再登頂に意欲を示した。登山中に見た景色の感想が多く上がったほか、精神面での充実をあげる人も見られた。

日本百貨店協会によると、2014年8月の訪日外国人の売上高は41.3％増の約47億円、購買客数は53.9％増を記録し、8月の過去最高を更新。中華圏とASEANを中心に、韓国も復調の兆し。

インターコンチネンタルホテルズグループ（IHG）が調査で、回答者の約4割が「旅行にぜひ持っていきたいもの」に「スマートフォン」をあげた。「旅行先でも毎日使用するつもり」は約7割。

ジャストシステムの調査で、LINEのスタンプをもらうために企業と「友達」になったことがあるとの回答は44.3％。アプリインストールや商品購入なども多く、スタンプが有力なツールになっている。

カンター・ジャパンがインターネットユーザーを対象に実施した調査で、日本SNS利用率は66.5％。1位はインドネシアの98.5％で、アジア諸国が上位に。7位台湾（94.9％）、10位マレーシア（94.2％）、11位シンガポール（93.8％）など。

ニールセンの調査によると、東南アジアでオンラインショッピングをする消費者が大幅に増加。特に旅行サービスは最も広く購入され、シンガポール人とマレーシア人の購入意欲は世界1位2位を占める。

ダイドーブレンドの「ご褒美に関する意識調査」によると、2013年の自分へのご褒美消費額は平均33万円。「旅行・レジャー」は「スイーツ」、「ファッションアイテム」などに続いて5番目の結果に。

ソニー生命保険の「シニアの生活意識調査2014」によると、シニアが現在使用しているSNSは、Facebookが28.5%で最も多く、LINE(16.2%)、Twitter(15.5%)、mixi(7.3%)が続いた。