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トリップアドバイザーは、宿泊施設ページのエンゲージメントに関する調査結果を発表。特に投稿写真の数とクチコミへの返信がポイントで、施設側の積極的な姿勢が重要な要素になっていることが判明。

博報堂と慶應義塾大学が実施した、地域の幸福度を測定する「地域幸せ風土調査」で、沖縄県が1位となった。両社は今年4月から、自治体向けにまちづくり等を支援するサービスを開始している。

ニールセンが発表した、スマートフォン利用状況分析レポート（2014年2月）の結果で、SNS利用は金曜日が最多となった。昼と夜にピークがあるが、子どもを持つ母親は夕方の利用も多い。

ICT総研の2014年度のSNS利用動向に関する調査結果によると、日本における2013年度末のSNSの利用者はネットユーザー9,736万人の56.4%にあたる5,487人。2014年度末には6,023万人にまで増加する見込み。

日本銀行京都支店は2013年に京都府を訪れた外国人の数を、前年比35.4％増の195万8778人と推計。経済波及効果は50.0％増の3734億円と試算した。2000万人達成時には7206億円見込む。

Hotels.comのホテル宿泊料金指数によると、2014年上半期に世界で支払われた平均宿泊料金は前年同期比で4%増加。アジア・太平洋地域は横ばいで「依然として旅行者にとって非常にお得な水準」。

価格.comの調査で、タブレット端末の所有率は46.6％と昨年とほぼ同じ割合だったことが判明。ただし、今年中に新規購入または買換えを予定するデバイスでは、タブレット（21.7％）、PCやスマホより多い。

マーケティングリサーチ会社のインテージは、ハノイ、ダナン、ホーチミンの3都市の調「ベトナム市場実態調査旅行編」を発表。生活水準の向上に伴い、多様な旅行が行なわれるようになってきたという。

北海道観光振興機構の調査で、LCCとレガシーキャリアの客層や旅行スタイルに違いがあるのに対し、現地での消費行動には大差がないことが判明。道内経済への貢献が明らかになった。

ドイツ観光局は外国人旅行者にアンケートを実施し、「ドイツ2014年観光名所TOP100」を発表。結果を専用のサイトとアプリで公開。各名所の概要やアクセス、周辺の観光情報なども掲載している。

日本リサーチセンターが実施した、全国のゆるキャラ・ご当地キャラに関する調査によると、「くまモン」と「ふなっしー」の認知率はそれぞれ8割超。4割以上だったのは5種類のみ。20種類は2割以下に。

東京商工リサーチが実施した調査で、消費税の増税後に新たな経費削減に取り組んだ企業は53.5％と半数を占めた。対象項目は「水道光熱費」が51.7％と最多。赤字や東北地域の企業は6割以上が実施。

外務省は在外公館などを通じて「海外在留邦人実態調査」を実施。平成25年10月1日時点で海外に在留する邦人総数は、前年を0.7％（8686人）上回る125万8263人となり、過去最多記録を更新した。

アサヒグループホールディングスが調査した「おひとりさま消費」動向によると、一人で出かけることの好き嫌いについて約4割が「好き」、約7割が「おひとりさまができる」と回答。

アメックスが企業の財務責任者（CFO）に実施した意識調査で、日本の回答者の61％が「今後1年間に業務渡航が増える」と回答。一方、業務渡航費用の一元管理化済の企業はわずか3％だった。

NTTコムオンライン等の調査で、企業におけるソーシャルメディア活用でLINEとGoogle＋が急上昇。予算も増加傾向にあることが判明。

「ゼクシィ　海外ウエディング調査2014」で、ハワイが海外挙式の実施地域で63.7％となり、調査開始以来初めて6割を超えた。費用も高額化しており、200万円台の挙式実施者が増えている。

ホテル予約大手のHotels.comが実施した調査によると、日本は「休暇の際にモバイルを手放せない国」の3位。休暇中の仕事メールチェック、日本人は77％、休暇体験の誇張傾向の強い国1位は中国、2位はドイツに。

野村総合研究所は、5年後の2019年度までのウェアラブル端末の進化とそのインパクトを予測した「ITロードマップ」を発表。への本格的な普及にはまだ2、3年が必要と見ている。

ニールセンの調査で、東南アジアの多くの国で消費者景況感指数が減少傾向を示した。お金の使途も「貯金」の意向が強まり、お金に対する意識が変わりつつあると指摘する。