【年頭所感】日本旅行代表 堀坂明弘氏 ―顧客ニーズを確実につかみ「マーケット・イン」のさらなる推進を

日本旅行代表取締役社長の堀坂明弘氏が2018年を迎えるにあたって年頭所感を発表した。

堀坂氏は所感のなかで、同社の中期経営計画「VALUE UP 2020」初年度にあたる2017年は一定の成果を得ることができたと評価。2018年は引き続き計画に沿った取組みを推進するとともに、シニア向け商品やグループ横断的な展開を積極的に実践。顧客のニーズを確実につかみ「マーケット・イン」をさらに推し進めていく方針としている。

発表された内容は以下のとおり。原文のまま掲載する。


2018年 年頭所感 ―マーケット・インのさらなる推進―

謹んで新年のご挨拶を申し上げます。

昨年は、中期経営計画「VALUE UP 2020」の初年度として、計画達成への基盤を固めるべく、当社の中核分野と位置づけるインバウンド、教育旅行、MICE、BTM、インターネット販売の各分野や地方創生事業の強化を図るとともに、JRセットプランのさらなる充実や海外旅行事業の再構築等に取り組んできました。これらにより、国内外で発生する自然災害や海外でのテロの発生、OTAを含む他社との競争激化の影響等厳しい状況のなか一部課題を残したものの、一定の成果を得ることができました。

2018年度のわが国の景気は、各種政策の効果等により緩やかに回復することが期待されていますが、一方では米国や欧州など海外経済の動向等による景気の下振れリスクや、東アジアの国際情勢の影響等が懸念されています。

旅行業界においては、厳しい経営環境は引き続き継続すると思われますが、海外旅行の一定の需要回復に加え、インバウンドや地方創生需要の拡大、TDR35周年や明治維新150年を契機とするイベント開催など、明るい話題も多くあります。

そのような環境のもと、各中核分野や地方創生事業の強化等、「VALUE UP 2020」が目指す方向性に基づく取組みを一層推進するとともに、JR西日本との連携等によるシニア商品の拡充や、部門やエリアを超えた横断的取組みの推進およびグループ会社を含むネットワークの活用などにより、当社ならではの「強み」を今まで以上に確立していきます。また、地域行政やDMO等との連携や異業種との連携等についても着実に推進していきます。

お客様のニーズ(価値)をしっかりつかむため、昨年の課題や取り巻く環境の変化等を踏まえた「マーケット・イン」をさらに推し進め、継続的に発展する日本旅行グループを全社員の力で築き上げていきます。

本年も引き続き皆様方のご支援・ご鞭撻を宜しくお願い申し上げます。

株式会社日本旅行


代表取締役社長 堀坂明弘

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