【図解】訪日外国人旅行者数、中国・韓国・台湾・香港の10年間推移をグラフで比較してみた ―2018年版

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日本政府観光局(JNTO)発表による2018年1年間の訪日外国人数(推計)を東アジア4市場(韓国、中国、台湾、香港)でみると、中国、韓国、台湾は前年を超える増加を示して過去最高を記録。香港は最高となった2017年と比較して微減となった。

中国は13.9%増の838万100人となり全市場で初の800万人を突破。韓国が5.6%増の753万9000人、台湾が4.2%増の475万7300人、香港が1.1%減の220万7900人。これら4市場で訪日客の73.4%を占めている。

2009年から2018年まで、直近10年間の東アジア4市場の訪日外国人数推移は以下のとおり。

※本グラフはコピー&ペーストで自由に転載可

なお、今回の年計は2018年12月の推計値発表に伴うもの。2018年12月は、中国が6.2%増の59万9100人、韓国が前年比0.4%増の68万1600人、台湾は5.1%増の33万5800人、香港は1.1%増の20万9500人。2018年夏から秋にかけて発生した自然災害の影響で前年割れが続く市場があったものの、12月は前年を上回るレベルに回復している。

2018年1月~12月までの推移は以下のとおり。

※本グラフはコピー&ペーストで自由に転載可

JNTOによると、2018年通年の状況として、韓国は1月に単月最高となる80万人超えを記録。多くの月で60万人前後の人数を記録している。同年は、若年層や家族層をターゲットとするSNS展開やユーチューバーとのタイアップキャンペーンなどが好調。LCCの新規就航などにともなう座席供給量の拡大も功を奏した。

中国は、災害による関西空港閉鎖の影響を受けた9月以外はすべての月で最高記録を更新。特に7月は過去最高となる87万9000人となった。同市場で個人旅行市場の拡大が進むことに合わせ、プロモーションもそのニーズへの対応を推進。中国の地方都市や内陸都市の旅行会社を対象とする商談会や商品造成支援も市場拡大に寄与した。

台湾は4月に過去最高となる47万42人を記録。自然災害の影響で、香港や韓国とともに前年同月を下回る月が続いたものの、復興プロモーションや正確な情報の配信などを行うことで12月には前年並みまで回復。台湾では直行便が増加しているエリアでのプロモーション強化、香港では現地の旅行雑誌とのタイアップなどをおこない、北海道や北陸、四国、東北旅行などの訴求などに取り組んだ。

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