企業イベントの開催頻度が増加傾向、サステナビリティ対応へ「予算増加を許容」が9割超え ―JTB調査

JTBは、「ビジネスイベント意識調査（2025年度版）」の結果を発表した。この調査は、企業が主に従業員を対象として実施する「社内ステークホルダー向けイベント」（社内向けイベント）と主に消費者・取引先・地域・出資者などを対象とする「社外ステークホルダー向けイベント」（社外向けイベント）への参加者の意識を調べたもの。

その結果によると、2025年度のイベント開催頻度については、消費者・取引先向けイベントにおいて、40%以上がリアル・オンライン共に開催頻度が増加したと回答。オンライン単独での需要は低く、リアル開催を重視している傾向がうかがえる結果となった。

外部企業によるコンサルティングの利用状況については、「全てのイベントでコンサルティングを利用」「いくつかのイベントでコンサルティングを利用」の比率を合算すると52.3%と半数を超えた。運営のアウトソーシングについては「効果的な施策の提案」への期待が最も高くなった。

また、イベントを主催するにあたってサステナビリティ対応を検討している比率は77.1%を占め、前回調査と比較して5ポイント以上増加。サステナビリティ対応による費用増加については、回答者の90%以上が「予算の増加を許容する」と回答。前回調査から15ポイント以上増加する結果となった。

このほか、参加理由で最多となったのは、「通常では得られないコミュニケーション」。「価値観の共有」「他の手段よりも知らない情報に触れることができる」と続いた。一方で、不参加の理由の上位には、「後日の動画視聴・資料配布で問題ない」「内容が魅力的でない」「参加メリットが分からない」が選択された。