国内大手ホテル12社の客室単価が最高更新、ビジネスホテルは1万4463円に、稼働率も上昇　―東京商工リサーチ

東京商工リサーチは、2025年度の上場ビジネス・シティホテルの「客室単価・稼働率」調査結果を発表した。それによると、インバウンドと国内旅行の堅調な需要に支えられ、大手ホテルの客室単価と稼働率がコロナ禍以降で最高を更新した。

ホテル運営の上場12社（13ブランド）の客室単価は前年度比8.6％増の1万7818円、稼働率は前年度の82.3%を上回る83.3%となった。

客室単価は、13ブランドすべてで前年度の客室単価を上回った。上昇率は、5％以上10％未満が最多の9ブランド。次いで、10％以上15％未満が3ブランド、15％以上20％未満が1ブランドだった。最も上昇したのは、16.2％増の「阪急阪神ホテルズ」だった。

また、コロナ禍の2021年度との比較では、比較可能な12ブランドすべてで客室単価が上昇。上昇率最多は、150％以上200％未満と、50％以上100％未満の各4ブランド。200%以上上昇したのは、「三井ガーデンホテル」（231.4%）と「東急ステイ」（221.0%）の2ブランドだった。

客室稼働率については、13ブランドすべてが70％を超え、このうち、8ブランドが80％台で推移した。なかでも、「ベストウェスタン」などを運営するポラリス・ホールディングスは90.2％と唯一、90％台を記録した。

ビジネスホテルとシティホテル別に見ると、ビジネスホテル（9ブランド）の客室単価は同8.9%増の1万4463円、稼働率は前年度の82.8％から83.9%に上昇した。

シティホテル（3ブランド）の客室単価は同9.4%増の2万5490円、稼働率は前年度の80.2％から81.2%に上昇した。

東京商工リサーチでは、人件費や光熱費などのコスト上昇がホテル収益を圧迫している一方、今後も宿泊需要は底堅く推移すると予測。世界的に不透明な状況が続くものの、訪日旅行者がさらに増える期待もあり、ホテル業界の活況はしばらく続くとしている。