デジタル・テクノロジー

JTB総合研究所は、このほど国内在住の男女を対象とした「シェアリングエコノミーに関する調査」をとりまとめ。空き部屋のマッチングサービスの認知度は3.7％で、そのうち実際に利用・提供したことがあるのは1.5％にとどまることが判明。

ビッグローブが運営する宿泊予約サイト「BIGLOBE旅行」と、宿泊予約アプリ「旅比較ねっと」で新たに4社提携。dトラベル、日本旅館協会、Booking.comなど。合計14社のサイト一括検索が可能に。

【インタビュー】　エクスペディアがBtoB展開を強化する理由とは？昨年から新たに専任者を配置して、旅行会社リアル店舗を“エクスペディア化”する計画も進行している背景と狙いを聞いた。

関西国際空港は施設内表示の翻訳表示で、QRコードを利用したサービス「QR Translator」を導入。訪日外国人の急増に対応し、タイ語やベトナム語、アラビア語など最大15言語で翻訳表示を可能とする。

MMD研究所は、スマートフォン所有者を対象に「フリーマーケット（フリマ）アプリ」の利用状況を調査。利用したことがあるのは約3割で、そのうち実際に出品や購入の経験者は約半数。また「出品してみたいもの」の意向では、男女で異なる傾向。

グーグル（Google）と観光庁が連携して行った欧州13カ国を対象とした2014年訪日プロモーションの結果は、すべての項目で想定以上の成功に。テレビCMの放映とインターネット上で日本の動画やディスプレイ広告を同時に行った。

グーグル（Google）は2015年1月16日、フィンランドのオーロラをストリートビューで公開。2015年1月に6日間かけて撮影したもの。

マイボイスコムの調査で、直近1年間に消費者に最も利用された旅行サイト1位は「楽天トラベル」。「宿泊施設の予約・申込み」が目的だが、各社の特色によって利用サイトを選ぶ実態も明らかに。

ヴァリューズの2014年ウェブサイト訪問者数ランキング1位は「Yahoo! JAPAN」。2位3位は大手ECモール2強がランクイン。スマホシフトで大手サイトが集客に苦しむ中、「NAVERまとめ」が大躍進。

ソフトバンクグループは中国アリババと米国投資会社タイガーグローバルととも、中国・北京を拠点にタクシー予約アプリを運営するクアイディへ（Travice Inc.）の出資を決定。総額6億米ドルにおよぶ出資となる見通し。

旅行サイト一括比較検索（メタサーチ）のスカイスキャナーが、日本市場への対応を目的としたエンジニアの求人を開始。同社のコア技術に対応可能な経験者で、日本語と英語でのコミュニケーションスキルが必要。

サイト一括比較検索（メタサーチ）の英・スカイスキャナー社と「Travel.jp」を運営するベンチャーリパブリックが業務提携。スカイスキャナーがメタサーチ同士の提携をするのは初めてのこと。「Travel.jp」では海外航空券の検索が可能に。

世界31カ国でフェイスブック人口が減少している調査発表。2015年1月の調査で、2014年9月の前回調査からフェイスブックユーザー数が増加したのは中国とアラブ首長国連邦のみ。日本は変化なし。アウンコンサルティング調べ。

都内でハイヤー・タクシー事業を行う日本交通が、タクシー呼び出しアプリ『日本交通タクシー配車』からVIPタクシーを手配できるサービスを開始。追加料金1080円でファーストクラス車両を利用可能に。

グリーの子会社・Tonightは、アジア太平洋地域でスマホでのホテル直前予約を手掛けるHotel Quicklyと役員の相互派遣し、連携を強化。相互送客など訪日客向けサービス拡大を目指す。

リクルートグループのメディアテクノロジーラボは、スマートフォンで撮影した写真をシェアできるアルバムアプリ『picmiina（ピクミーナ）』をリニューアル、撮影した写真を毎月無料でプリントして郵送する新サービスを開始。富士フイルムと。

生活の中で身近な機器がインターネットでつながっていく「モノのインターネット（IoT：Internet of Things）」。スパイスボックス調査によると、2020年には1人あたり7台の機器につながる予測。オンライン広告市場規模も5倍に成長。

ハワイ専門ショッピングサイトのマハロモールは、自宅でハワイ旅行の疑似体験ができるバーチャルリアリティサービスを販売。手持ちのスマホと組み合わせる簡易型端末の使用で、2200円で利用可能。

ANA（NH）は、2015年1月10日から29日までの間、国際線ビジネスクラスの搭乗体験モニターを60名募集。国際線搭乗時にウェアラブルカメラを装着して撮影する内容で、記録映像はプロモーションや同社の品質向上に利用予定。

会津ラボはゆるキャラが道案内をするアプリ「指さしナビ」を、全国の自治体に販売開始する。営業支援サービスのアクロネットとの共同で実現。オリンピックを視野に訪日向けの多言語対応も進める。