調査・統計・マーケティング

主要57社の2013年度の総取扱額は前年比3.7％増の6兆4855億円。海外旅行は1.0％減の2.2兆円とわずかに前年割れで着地。国内旅行が全ての月で前年を上回り、全体の数値を押し上げた。訪日は2割増。

クラブツーリズム・スペースツアーズとJAXAが宇宙旅行の個人需要に関する市場調査を実施。日本での宇宙観光の消費者意識の把握と市場規模予測を目的に行なわれた詳細な調査は初めてだという。

観光庁の訪日外国人消費動向調査によると、2014年1月～3月の訪日外国人の旅行消費額は、前年比48.5％増の4298億円となった。1四半期で4000億円を超えたのは調査開始以来、初めて。

エイビーロード・リサーチセンターの「国際線LCC利用意向と満足度に関する調査2014」で、国際線LCCの満足度や利用意向が、年々低下傾向にあることが判明。利用したいLCC1位はピーチ・アビエーションに。

国際会議協会（ICCA）が取りまとめた2013年の国際会議件数の統計（暫定値よると、2013年に世界で開催された国際会議は1万1685件となり、前年よりも529件増加。このうち日本は342件で世界7位。

『九州じゃらん』が九州・山口県の道の駅に関するアンケートを実施し、結果を発表。8県136の道の駅の中で、総合部門第1位に輝いたのは、「道の駅 むなかた」（福岡県）。

JNTOの中国旅行会社に対するアンケート調査で、2014年に人気になると予想する海外旅行先の1位は韓国、2位はビーチリゾート。日本は個人旅行、団体旅行とも4位だが、昨年より大幅に回復。

プレゼントキャンペーンに関する調査で、アンケートやクイズに回答するキャンペーンの人気が最も高いことが判明。Facebookの「いいね！」やTwitterの「リツイート」は約半数が応募しないとの結果に。

トリップアドバイザーは「トラベラーズチョイス～旅行者のお気に入り～2014」として、海外旅行に行く際の旅行者のお気に入りを調査した。調査対象は日本のユーザー約8300名。

日本ブランド戦略研究所は、企業の顧客サポートを評価する「顧客サポート調査2014」を発表。旅行会社では、15位にJTB、20位にクラブツリズム。旅行会社8社では、JTBが首位。

2014年に中国の旅行会社が取扱う訪日旅行の人数を聞いたアンケート調査で約85％の旅行会社が「過去最高と同程度以上」と回答したと発表。需要増で宿泊やバス手配が困難になっていることも明らかに。

Agoda.comの全世界のユーザーに対する意識調査で、環境にやさしいホテルを好ましいと思う一方、エコフレンドリーなホテルに滞在するために料金が上がることは嫌う傾向があることが判明した。

野村総合研究所（NRI）は、家電量販店、クレジットカード、携帯電話など国内11業界における主要企業が2012年度に発行したポイント・マイレージを現金換算した年間最少発行額（最少発行額)は8.684億円に減少したと推計。

東京都がまとめた訪都旅行者数と観光消費額の推計に関する調査結果によると、2013年(1月〜12月)に東京都を訪れた外国人旅行者は前年比22.5%増の約681万人。

日本政府観光局（JNTO）によると、2014年4月の日本人出国者数は、前年比4.4％減の119万人となった

博報堂ブランドデザインとテーマビジネス開発局は、「志」「形」「属」の三要素のうち、ブランディングに最も重要な"属"に注目した「"属"ブランド力調査」を実施、分析結果を発表した。

楽天リサーチが実施した調査で、回答者の88.0％が店舗選びでポイントサービスを重視していることが判明。オンラインで買い物をする人の購入理由でも、「ポイントが貯まるから」（50.8％）が半数の支持を得た。

日本百貨店協会が発表した2014年4月の全国百貨店売上高概況によると、訪日外国人の売上が過去最高に。全体では、前年比12％減の約4172億円で6か月ぶりのマイナス。

2013年度中の国際収支状況（速報）で、旅行は受取（インバウンド）が1兆5828億円に対し、支払（アウトバウンド）が2兆2187億円で、5458億円の赤字となった。ただし、前年度からは大きく改善した。

「ビジネスパーソンのスマートフォンでの情報収取に関する調査」で、最も多い情報収集方法はポータルサイト、続いてSNSに。ニュース閲覧アプリ活用は約1割、そのうちほぼ毎日利用が8割強。