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観光分野のマーケティングで経験豊富な野田彩子氏が訪日外国人を取りこむマーケティングについてやさしく解説。今回は、都内ホテルの台湾を対象にしたプロモーション事例を紹介。

楽天トラベルの2014年年末年始の国内旅行の予約状況は、前年比10.2％増で推移。人泊単価は消費税を除いても2.6％増となり、国内旅行消費は上向き傾向にある。

世界40カ国における携帯端末の所有状況調査。日本では携帯端末所有者のうちスマートフォン所有は54.4％とほぼ半数で、韓国やシンガポールは約7割。使用OSでは30カ国でAndroid OSが圧倒的な優勢ぶりを見せた。

SNS上に掲載する商品に対する購買意欲喚起は効果的か。JTB総合研究所の調査では、限定的な結果に。「SNSで見た商品を買いたくなったことはない」人が53.5％と半数以上。

MMD研究所は、2014年10月版「携帯端末購入に関する定点調査」の結果を発表。携帯電話を持っている人のうち、スマートフォン所持者は59％と過半数を超えた。「格安スマホ」を知っている人は全体の4分の3に至った。

LCCバニラエアは、東京・成田と奄美大島間が乗り放題になる定期券型航空券を枚数限定で発売。オフシーズン対策で、冬でも暖かい奄美大島でのマリンレジャーや自然をリピーターとして気軽に楽しんでもらうことが目的。

近年、叫ばれるグローバル人材育成。中央大学で実践された国際観光コースのペナンプログラムを、教育旅行の観点から 観光ジャーナリスト・千葉千枝子氏が振り返る。

キャセイパシフィック航空（CX）は、羽田空港に日系航空会社以外で初の「キャセイパシフィック・ラウンジ」を開設。総床面積990平米で香港以外の自社ラウンジとしては最大級。サービスは日系のホテルオークラが受託。

【比較グラフシリーズ】訪日外国人数の直近12カ月の国別比較版（2014年10月韓国・中国・台湾・香港）。中国は前年比84.0%増の大幅増で22万3300人となったほか4カ国すべてが直近4カ月にわたり前年比を上回る結果。

オンライン旅行サービス事業を行うアドベンチャーはJTBグローバルマーケティング＆トラベルと提携、18言語で予約可能な「WANNATRIP」サイトにて訪日旅行向けサービスを拡充。「築地での寿司作り体験」ほか2種類の体験型ツアーを用意。

小田急グループは、箱根エリアや特急ロマンスカーなどで利用可能な無料Wi-Fiサービス「odakyu Free Wi-Fi」を提供。専用アプリを使うことで観光情報や地図などを受信可能に。

ヤフーによると「イルミネーション」のキーワード件数が、昨年を上回る推移で伸びている。年代別でも10代～60代まで一定の割合があり、イルミネーションが中高年にも浸透していることが判明した。

ANA（NH）グループは、シンガポールの航空貨物専門誌『ペイロード・アジア（Payload Asia）』主催のアワードで、「コンビネーションキャリア・オブ・ザ・イヤー」部門と「メインデッキキャリア」部門でアジア内グランプリを受賞。

野村総合研究所によると、2013年の日本の富裕層は100.7万世帯となった。2007年来のピークとなり、純金融資産総額も約3割増した。リーマンショックや東日本大震災後の株価低迷から回復したと見ている。

【現地レポート＆動画】　エジプト観光局とカタール航空が実施した大規模なエジプト視察ツーアをレポート。実際にゴールデンルートと呼ばれるカイロからルクソールを巡り、動画も掲載。

JTBは全社をあげてクルーズ事業を強化。JTBロイヤルロード銀座とPTSのクルーズ企画部門を統合した専門部署も開設し、2020年に日本マーケットのシェア2割の獲得を目指す。ブランドも「JTBクルーズ」に統一。

JTBによると、2014年度上期の主要旅行業者の訪日旅行取扱額のうち、JTBグループが46％を占めた。訪日客の関心の高い食関連の取組みを強化しており、食体験ツアーが6割強の増加で推移している。

オンライン旅行業界に特化した国際会議「WIT」では開催10周年を記念し、アジア太平洋地域・OTA業界のインフルエンサーTOP10を発表。日本では「WIT JAPAN」開催に貢献したベンチャーリパブリックの柴田氏が受賞。受賞者全員のプロフィールと授賞式の動画あり。

ぐるなびは、「食べる・見る・体験する」の3つの要素で朝から楽しめる京都の魅力を発信するサイト「京都朝観光」サイトをオープン。2014年8月の「京都市・ぐるなび地域活性化包括連携協定」に基づくもの。

グーグル（Google）は、日本の山々をストリートビューで公開した。2014年6月にユネスコのエコパークに登録された南アルプスの山々や富士山山頂の最新光景なども。