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マーケティング研究を行う国際組織エムシーイーアイの調査によると、「トイレの中にもスマホなどを持っていく」（25.6%）、「スマホを握ったまま眠ってしまう」（10.6％）などスマホ依存度が高いビジネスパーソンの実態が明らかに。

一休の2014年度第2四半期（2014年7月～9月）決算は、営業収益、経常利益、純利益とも2ケタ増で、過去最高益を記録。1室あたり平均単価が7.4％増の2万7798円、会員数14.1万人増の372万2000人に。

一休は取締役宿泊事業本部長の榊淳氏を、取締役副社長兼宿泊事業本部長に昇格する人事異動を行なった。同社は、今年度からのプレミアサービスの開始や10月からの海外サービス開始などで過去最高益を達成している。

JALグループは、平成27年3月期第2四半期の連結業績をまとめた。それによると、事業規模の拡大により、営業収益は前年同期比3.7%増の6,837億円。通期予想では営業費用を圧縮できる見込みから利益を上方修正した。

エイチ・アイ・エス（HIS)と ANA セールスは、訪日旅行の新会社「H.I.S.ANA ナビゲーションジャパン株式会社」を設立。ANA国内線利用の個人型国内旅行を販売する。営業開始は2015年4月１日予定。

ANA(NH）が発表した2014年9月の旅客輸送実績によると、国際線旅客数は前年比8.6％増の59万3181人。これにより、2014年度上半期の旅客数は同13.1%増の358万5138人と大幅に増加した。

楽天トラベルは、年に5回以上旅行をする読者を対象にした「おすすめのローカル列車」ランキングを発表。第1位は4割の投票数を集め、青森県と秋田県を結ぶJR「五能線」となった。

旅行業公正取引協議会は、2014年7月～9月に「設立30周年記念　旅行券プレゼントキャンペーン」を実施。応募総数6万通から厳正な抽選を行い当選者30名のを確定、当選者には5万円の旅行券が送付されることになった。

観光庁が発表した2014年7～9月期の訪日外国人消費動向調査によると、訪日外国人全体の旅行消費額は前年同期比41.2％増の5505億円、2014年第3四半期までの総計は1兆4677億円。1四半期で5000億円超を示すのは初めて。

観光庁の旅行・観光消費動向調査によると、2014年4～6月期の国内旅行消費額は前年同期比9.7％減の4兆7288億円。2012年10月～12以降6期ぶりに総計、宿泊旅行、日帰り旅行のすべてで前年比マイナスとなった。

実店舗では商品の品定めのみを行い、その後ECサイトなどで購入するのが「ショールーミング」といわれる消費行動。クロス・マーケティング社調査によると、継続的なショールーミングには「楽しさや面白さ」と「合理性やお得感」の認識傾向。

エアビーアンドビー（Airbnb）は、旅行情報サイト「トラベルコちゃん」でタイアップ企画。「世界を暮す旅に出よう」をテーマに、Airbnbの仕組みや使い方、ユニークさをアピールし、登録キャンペーンでは新規登録者に7000円クーポン配布。

インターネットで美術館巡りが楽しめる「グーグル　アートプロジェクト」に東京国立近代美術館や三渓園など19の美術館が新たに参加。現時点で世界各国250もの美術館と美術品4万5千点以上が登録、日本語など20カ国語以上で利用可能。

夜景観光コンベンション・ビューローは、夜景鑑定士4300人が実際に「行ってみてよかったイルミネーション」ランキングを発表。総合エンタテインメント部門では「ハウステンボス『光の王国』」が1位に。

HISは2015年ゴールデンウィークにコスタ・ビクトリアでの横浜発着クルーズを2本設定。今年で3年目の実施で、これまで1.8万名が参加し、8割が再乗船を希望する人気商品となっている。

東京商工リサーチによると、全国の空港ターミナル経営会社のうち56社の2013年度決算の売上高は、4.3％増の2567億円。トップは羽田空港ビルデングで、全体の約4割超となる圧倒的な1位だった。

JALは、PPS PublicationsによるFTEグローバル2014にて「ベスト・イニシアチブ・アット・ゲイト」を受賞。7月に実施したiBeaconとスマートウォッチによる空港旅客業務先進化の取り組みが認められた。

成田空港は、2015年4月8日に「第 3 旅客ターミナル」の供用を開始。LCC ターミナルとして活用されるもので、利用航空会社はジェットスター・ジャパン、バニラエア、春秋航空日本の3社。空港使用料も発表された。

ANAセールスとリクルートホールディングスは、ダイナミックパッケージ「ANAじゃらんパック」で、旅行先の観光やアクティビティとレンタカーの販売も開始。オリジナルツアーも用意する。

ANAホールディングスは平成27年3月期第2四半期の決算をまとめた。それによると、売上高は、国際線の事業規模を拡大したことにより、前年同期比9.1%(716億円)増の8,548億円となった。