検索タグ "統計"

「街コン」の参加者は、比較的高収入で交際経験が豊かな参加者が多い傾向に。ボリュームゾーンは年収「300万円〜499万円」（男性39.7％、女性46.3％）、職業は「会社員」（男性83.5％、女性76.2％）。

冬のボーナスに関する調査結果では、今年の冬は昨年の金額よりも低く想定される結果に。使いみちは、生活防衛が上位。全体の５１％の人が「今冬のボーナスには期待していない」「どちらかといえば期待していない」と回答。

スマートフォンの普及に伴い、これまでPC中心だったサイト提供側も「スマホ対応サイト」の拡充が不可欠。ウェブサイトの閲覧頻度はスマートフォンがパソコンの2倍だが、不自由さを感じている人が多い調査結果が。

博報堂新しい大人文化研究所による全国40〜60代男女のメディアに関する調査によると、現在の高齢者は「テレビ」「新聞」「デジタル」を使用用途に分けて活用する"メディアエルダー"に変化。

ニューヨーク市およびニューヨーク市観光局がまとめた2012年の観光客数の最終報告によると、2012年のニューヨーク市への日本人観光客数は史上最多の328,000人を記録した。

出雲大社の平成の大遷宮により、2013年の県内への観光客数が354万人増の3272万人になる見込み。日本銀行は経済波及効果を285億円と試算、NHK大河ドラマの平均200億円を超えると発表。

矢野経済研究所によると、2013年の国内におけるスマートフォン経由のEコマース（BtoC）市場規模は1兆円を突破、前年比59.4％増の1.3兆円の見込み。15年には2.6兆円に成長する見通し。

帝国データバンクは全国主要百貨店96社の業績を調査、分析。2012 年度の売上高合計は約6兆6743 億5400万円で 0.7％減少の一方、利益は364億5800万円で前年比49.3％の大幅増。業績回復の転換期がきていると分析。

日本リサーチセンターの調査によると、旅行の情報入手先メディアは若年層ほど「Web・SNS・動画共有サービス」、中高年から上の世代では「テレビ」、「雑誌」、「新聞」である実態が明らかに。

森記念財団は「世界の都市総合ランキング」を発表。総合トップ3都市は、1位ロンドン、2位ニューヨーク、3位パリ。東京は4位。首位のロンドンは観光アクターからの評価も首位。

サービス産業生産性協議会は「ＪＣＳＩ（日本版顧客満足度指数）」調査結果を発表。旅行業で首位となったのは、「一休.com」。次いで「ジャルパック（JAL e トラベルプラザ）」、「じゃらん net」。

ハワイへの2013年8月の日本人渡航者数は前年比1.8％増の16万1731人。1人1日あたりの消費額は9.7％減、総消費額は5.7％減となり、ハワイ側では円安の影響を指摘。

「結婚トレンド調査2013年版全国版」によると、近年の傾向として結婚式は出席者から新郎新婦への「おもてなし」も増加。調査を行ったリクルートマーケティングは、この傾向を結婚式が気持ちの通い合う場になっていると分析

日本を含むアジアの消費者は欧米の消費者よりもモノ（製品）を購入する際に「スタイル」や「デザイン」を重視、その傾向は以前よりも強くなっているという調査結果発表。

エム・アール・エス広告調査の上半期新聞広告量ランキングで、上位2が旅行会社となった。1位が阪急交通社、2位がJTBで、阪急は2位のJTBにほぼ倍の差。

関西国際空港の2013年冬期スケジュールはピーク時で週862便となり、前年より52便増。過去最高の見通しだ。特にLCCが増え、香港エクスプレスの新規就航のほか3社が増便する。

外務省によると、2012年10月1日現在、海外に在留する日本人の総数は前年比5.6％増の124.9万人。うち3カ月以上の長期滞在者は7％増の83.7万人で、特にアジアが3万226人増と顕著。

マックスのフィールド調査で、関東周辺5県における秋の観光地で最も繋がりやすい新iPhoneは、auが1位に。ソフトバンクは局地的、ドコモは有名観光地での通信が速い。

博報堂の「全国スマートフォンユーザー1000人定期調査」によるとスマホ保有率は約5割、毎日商品・サービス・企業の情報を見ている人は約7割に。業種別では「航空・鉄道」などの交通機関が26.8％で2位、「旅行・レジャー」が25.7％で3位。

「結婚トレンド調査2013年全国版」によると、挙式、披露宴・披露パーティー総額は平均340万3000円と高い水準が続く。招待客1人当たりの費用は2007年以来最高額で、新郎・新婦からゲストへの「おもてなし」志向が強まっている