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日本気象協会が天気予報専門サイトで、約4.5万の観光スポットの天気予報を公開。子どもとお出かけ情報サイト「いこーよ」やi.JTBとも連携し、割引チケットやスポットのクチコミ情報も提供。

旅行業ビック3が、海外旅行拡大で生き残るための各社戦略を議論。ツーリズムEXPOで展開された「海外シンポジウム」を取材。

ジェイティービーは海外旅行事業を担う事業会社の再編と統合を発表。JTBワールドバケーションズ、海外FIT素材のホールセラーであるトラベルプラザインターナショナルのそれぞれを中核とするもので、多様化する海外旅行マーケットへの対応と仕入れ環境の強化へ。

観光庁は第3回目となる旅行業を対象にした「情報共有会議」を開催。今回は、JTBが今後のセキュリティ対策を説明。観光庁が旅行業界情報流出事案検討会のこれまでの流れを説明。観光庁とJTBから共有された内容のポイントをまとめた。

JTBがパラリンピックサポートセンター（パラサポ）と連携。車いすなどを使ったスポーツ（パラスポーツ）運動会開催に協賛。社内・組織内のチームビルディングプログラムとしても注目。

JTBが2016年10月3日から12月20日までの期間限定で、旅行積立プランの新商品「JTBハワイ積立」を販売。サービス額は年利換算は3％に設定。

ツーリズムEXPOジャパン会期中のテーマ別シンポジウムで業界トップ3が「海外旅行」をテーマに登壇。「需要拡大の鍵は企画力とホールセール見直し」とする会見内容を取材。

JTBが日本野菜ソムリエ協会と共同で、「フードツーリズムマイスター養成講座」を開講。マイスター認定制度を設け、フードツーリズムを実践できる人材を育成。

アニメを通じた訪日観光客誘致や地域活性化を推進する新組織「アニメツーリズム協会」が発足。理事にはJTBや成田国際空港、JALの代表などが就任。

JTB総合研究所によると、2016年の日本人海外旅行者数は約1700万人（推計値）で前年比4.9％増に。一方で、2016年に「海外旅行に行かない」理由の傾向も判明。

日本人一人当たりの海外旅行回数（ビジネス含む）平均回数は2000年以降1.6～1.7回で継続。20代女性の出国率は2000年よりも低下傾向に。JTB総合研究所調べ。

JTBとパナソニックは協業を深化。訪日外国人旅行者の旅程情報統合管理プラットフォーム開発や手ぶら観光などインバウンド支援で。

JTBら3社が2016年9月1日より、手ぶら観光支援サービス「LUGGAGE-FREE TRAVEL」を試験運用。JTBとパナソニックによる訪日外国人向け旅程情報管理プラットフォームを活用。

JTB首都圏が海外旅行の新商品ブランド「NEXT」を発売。「あなたが求めていた 次に選ぶ、次に創る旅」をコンセプトに、個人では手配しにくかったコースなどを提案。

JTBグループは2016年度の社会活動「JTB地球いきいきプロジェクト」を、日本全国54か所・世界11地域（予定）で実施。社員、地域、一般消費者の3者が参加し、地域理解の促進と資源開発に繋げる。

JTBはフィリピンの訪日旅行者を対象とした初の店舗を同国最大のショッピングモールにオープン。「世界発、世界着。」のビジネスモデルの転換へ、急増する同国の訪日需要の取り扱い拡大を狙う。

JTBが事業創出のため、スタートアップ企業に共同事業を募集。JTBグループのリソースも公開。

JTB九州が2016年7月20日より、長崎県・雲仙地区を対象とする着地型観光「雲仙仁田峠プレミアムナイト」を販売開始。雲仙観光協会や仁田峠着地型観光実行委員会などと連携し、特別企画を実現。

「スカイスキャナー」がi.JTBとのパートナーシップ強化。国内宿泊予約データ連携を新たに開始。

観光庁は旅行業者を対象とした第2回「情報共有会議」で、JTBと札幌通運の情報流出事案を受けた旅行業界全体の再発防止のため、早急に講ずべき対策の全容を発表。そのポイントをまとめてみた。