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JTBが日本野菜ソムリエ協会と共同で、「フードツーリズムマイスター養成講座」を開講。マイスター認定制度を設け、フードツーリズムを実践できる人材を育成。

アニメを通じた訪日観光客誘致や地域活性化を推進する新組織「アニメツーリズム協会」が発足。理事にはJTBや成田国際空港、JALの代表などが就任。

JTB総合研究所によると、2016年の日本人海外旅行者数は約1700万人（推計値）で前年比4.9％増に。一方で、2016年に「海外旅行に行かない」理由の傾向も判明。

日本人一人当たりの海外旅行回数（ビジネス含む）平均回数は2000年以降1.6～1.7回で継続。20代女性の出国率は2000年よりも低下傾向に。JTB総合研究所調べ。

JTBとパナソニックは協業を深化。訪日外国人旅行者の旅程情報統合管理プラットフォーム開発や手ぶら観光などインバウンド支援で。

JTBら3社が2016年9月1日より、手ぶら観光支援サービス「LUGGAGE-FREE TRAVEL」を試験運用。JTBとパナソニックによる訪日外国人向け旅程情報管理プラットフォームを活用。

JTB首都圏が海外旅行の新商品ブランド「NEXT」を発売。「あなたが求めていた 次に選ぶ、次に創る旅」をコンセプトに、個人では手配しにくかったコースなどを提案。

JTBグループは2016年度の社会活動「JTB地球いきいきプロジェクト」を、日本全国54か所・世界11地域（予定）で実施。社員、地域、一般消費者の3者が参加し、地域理解の促進と資源開発に繋げる。

JTBはフィリピンの訪日旅行者を対象とした初の店舗を同国最大のショッピングモールにオープン。「世界発、世界着。」のビジネスモデルの転換へ、急増する同国の訪日需要の取り扱い拡大を狙う。

JTBが事業創出のため、スタートアップ企業に共同事業を募集。JTBグループのリソースも公開。

JTB九州が2016年7月20日より、長崎県・雲仙地区を対象とする着地型観光「雲仙仁田峠プレミアムナイト」を販売開始。雲仙観光協会や仁田峠着地型観光実行委員会などと連携し、特別企画を実現。

「スカイスキャナー」がi.JTBとのパートナーシップ強化。国内宿泊予約データ連携を新たに開始。

観光庁は旅行業者を対象とした第2回「情報共有会議」で、JTBと札幌通運の情報流出事案を受けた旅行業界全体の再発防止のため、早急に講ずべき対策の全容を発表。そのポイントをまとめてみた。

「JTB REPORT 2016」によると、2015年の海外旅行の申込みはインターネット経由が過去最高の比率に。海外旅行の意欲も消極的な回答が7年ぶりに縮小し、旅行希望率が幅広い性年代で上昇。

観光庁がJTB、札幌通運の情報流出事案を踏まえた旅行業界全体の再発防止策を7月28日の情報共有会議で発表へ。体制整備に向け、業界団体に専門の対応部署やガイドラインの策定なども盛り込む。

JTB九州が高齢者向け定額乗り放題タクシーサービスの募集を開始。前回の実施を踏まえ、今回は対象エリアとタクシー会社を拡大。代金は引き下げ。

「ジャパネットたかた」が、JTB首都圏のクルーズ旅行商品を受託販売。7月15日午前中の時間帯限定でダイヤモンド・プリンセスの8泊9日ツアーを紹介。

観光庁i.JTBと札幌通運での情報漏洩事案を受け、有識者による検討会を開催。両社の対応を現時点で評価。JTBの「九州ふっこう割」ネット販売も早々に判断へ。

ジェイアイ傷害火災保険によると、2015年度の海外旅行保険者の事故発生率は3.60％。テロの影響で旅行キャンセル費用、円安等で高額医療費用事故が増加。

JTB USAが着地型商品「MyBus」の富裕層向け商品を発売。米国本土の旅行で増加しているFITや富裕層旅行の需要や、ニーズの多様化に対応で。