若年層ほど高い「SDGs」の認知度と実施率、就職先探しのポイントにも ―博報堂調査

博報堂が実施した「生活者のサステナブル購買行動調査2021」で、社会問題や環境問題に危機感を感じている人や、社会問題に関する情報発信に積極的な若者が増えていることが分かった。調査は「博報堂SDGsプロジェクト」が2021年1月4~7日に実施。全国16~69歳の男女4125人から回答を得た。

まず、「SDGs」について「内容を知っている」と回答した人は29.8%で、2019年の調査と比べ、2年間で約20ポイント増加。「名前を聞いたことがある」人を加えると半数以上に上った。年代別でみると、「内容を知っている」人は、10代(16~19歳)で47.5%、20代で37.4%と、若年層ほどSDGsの認知・理解が進んでいることがわかる。

博報堂発表資料より

購買行動については、「不用品をあげたり売ったりする」は女性10~30代で7割以上、「中古品を買う」は男性10~20代で約5割、「新品を買わず借りたりシェアする」は男女10~20代で3~4割と、全体より10ポイント以上高く、やはり若年層ほど実施率が高い。

また、「エコバック持参」「ゴミ分別・リサイクル」は8割以上、「プラごみ削減」は約6割が実施している。「社会問題に積極的に取り組む企業に就職・就職する(したい)」人は、男性10~20代・女性10代で約4割と、全体より15ポイント以上高かった。

博報堂発表資料より

「いますぐ社会問題や環境問題に取り組まなければ手遅れになると思う」と回答した人は65.9%。特に危機感を持っているのが女性50~60代で、7割以上が「そう思う」「ややそう思う」と答えた。一方、「社会問題を取り上げた記事・投稿をSNSなどで共有する」「クラウドファンディングで参加する」といった具体的な行動は若年層が全体的に高めで、SDGsへの認知度の高さとともに、自発的な行動に出ていることがうかがえる。

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