デジタル・テクノロジー

エミレーツ航空（EK）がこのほど、スマートフォンやタブレット向けの日本語サイトを公開。「フライト予約」「フライト状況」「オンライン・チェックイン」「予約管理」の4機能を中心に提供。

フォルシアはこのほど、Google（グーグル）が提供するホテル広告プログラム「Google Hotel Ads」の日本公式パートナー認定を取得。国内の宿泊施設や旅行会社向けに広告運用業務代行サービスを開始。

旅行会社や宿泊施設向けにシステム提供を行うRateGain（レイトゲイン）社が、2015年11月1日、大阪に日本オフィスを開設。ホテルの最適価格算出ソリューションなどを提供。

静岡市は「NINJA Wi-Fi」サービス運営のビジョン社と業務提携を実施。2015年11月1日より訪日旅行者にWi-Fiルーターを無料でレンタルする。

Airbnbと東京タワーがタッグ。大展望台に宿泊する史上初の特別企画を1組2名に招待へ。東京タワー内に和風の部屋が一夜限りで登場。

トリップアドバイザーが、アップル社の「Apple TV」で使用できるアプリを提供開始。クチコミで人気の都市やホテルの写真や情報を家庭用テレビの画面で閲覧可能に。

グローバル展開で拡大を続ける「ウーバー（Uber）」。ウーバー・ジャパン執行役員社長の高橋正巳氏に、日本におけるシェアリングエコノミー普及への展望を聞いた。

ヤフー決算で、ユーザーのスマートフォン移行が鮮明な数字で表れた。デイリーユニークブラウザのスマホ比率は初めて6割超、PVも半数以上に。2015年度第2四半期（2015年7月1日～9月30日）。

ビジネストラベルを行う日本旅行・アメリカン エキスプレス社（AENTA）は、「24時間緊急対応トラベルデスクサービス」を新設へ。さらに企業担当者向け危機管理ツールも機能拡充。

ディー・エヌ・エー(DeNA)は、キュレーションメディア事業で新規4カテゴリを追加。旅行分野「FindTravel」を含む10サイトで動画コンテンツや動画広告の充実を図っていく方針。

インバウンド熱の高まりで翻訳・通訳など多言語対応ソリューションが広がりを見せている。旅マエ、旅ナカ、旅アトのビジネスで活用されるツールを取材してきた。

【インタビュー】　シェアリングエコノミーの代表格「ウーバー（Uber）」。日本のトップ髙橋正巳氏に、このサービスがもたらす変革や日本でのビジネス展開についてインタビュー。

成田空港が訪日外国人向けに提供するおもてなしアプリ「TABIMORI（旅守り）」が機能拡充を実施。他社サービスとの連携強化により、免税店の予約や宿泊施設検索、英字ニュース閲覧などが可能に。

リクルートは、日本のポップカルチャーを海外向けに発信するTokyo Otaku Mode（トウキョウ・オタク・モード）社への出資を実施。日本のアニメやファッションなどを扱うECサイト事業を促進。

JALはIoT活用の実証実験を推進。今回は空港でのサービス迅速化が目的。ベビーカーなどの貸出備品にBeaconを取り付け、スマホやPC画面でリアルタイムに位置を把握する。

総務省による「我が国のインターネットにおけるトラヒック総量の把握」調査（2015年5月時点）で、固定通信の合計ダウンロードデータ量が前年比53.5％、モバイルのみのデータ量は41％増に。

Airbnb（エアビーアンドビー）は、ホスト対象に最高100万USドルの「ホスト補償保険」を日本など16か国に適用拡大。他の契約保険の有無にかかわらず、全ホストが利用可能に。

消防庁は旅行者など地域の土地勘のない来訪者を対象にした全国版の防災アプリの整備に着手した。地域に事前知識のない来訪者に災害種別に応じて避難行動を支援する。

セーバートラベルネットワークが、個人向け旅程管理アプリ「トリップケース（TripCase）」の日本語版を発表。中国語や韓国語版も拡充し合計9言語対応を行い、さらなる利用者増を目指す。

チェックインやナビゲーションなどの屋内位置情報システムの市場規模は2015年度は108億円。BtoBが先行するが、2020年に向けてBtoCは10倍強の成長が見込まれている。矢野経済研究所調査より。